2021 Fiscal Year Research-status Report
Sensation generation method of bolus pass through the pharynx by using vibration stimulation
| Project/Area Number |
20K11929
|
|---|
| Research Institution | National Institute of Advanced Industrial Science and Technology |
|---|
Principal Investigator |
大森 信行 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 客員研究員 (20506133)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
遠藤 博史 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 連携主幹 (20356603)
近井 学 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 情報・人間工学領域, 主任研究員 (60758431)
井野 秀一 大阪大学, 工学研究科, 教授 (70250511)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 介護食品 / 咽頭 / 嚥下 / 振動 / 飲料 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
咀嚼，嚥下等の食事の機能が低下すると誤嚥，窒息のリスクを回避するために介護食品が提供される．介護食品では物性が制限され，食感が乏しくなることから，それまでに普通食で得られてきた感覚，体験を喪失することになる．そこで，介護食であっても普通食と同様の感覚，体験を得るための方法を研究してきた．本研究は，嚥下において聴覚や触覚を通して得られる咽頭の食塊通過感覚を実現し，楽しさや美味しさといった食のQOL向上や，リハビリや摂食意欲の改善を目指している．
嚥下機能の改善のために，口腔や頸部において，冷熱刺激，電気刺激を与えることで，嚥下機能を改善される試みが行われているが，咽頭における食塊通過感覚を発生させ，食感向上を目指す研究はこれまで行われてこなかった．そこで本研究では，振動刺激による食塊通過感覚の生成を目指して，食感向上のために必要な振動特性と実現方法を検討する．
本年度は，昨年度に試作した頸部への振動刺激装置を活用し，複数の飲料摂取時に振動刺激によって食感を向上させることを目指した検討を行った．予備実験において頸部に振動を与える刺激発生装置を開発し，複数の飲料を摂取したときの振動有無における食味及び快不快について研究協力者が評価を行った．この結果，振動刺激が飲料の味覚を増幅できる可能性があり，その効果は飲料の種類によることがわかった．また，振動による不快感では顕著な増加は確認されなかった．また，この検討から振動の効果を定量的に検討する実験を計画し，実験系の検討及び構築に着手した．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
機器，振動発生方法等の実験のための研究協力者による予備的な検討を踏まえて，実験に向けた準備が進んでおり概ね順調に進行している．実験では研究協力者による食品摂取を伴うためCOVID-19の影響により実現できていない部分があるが、感染収束後には実験に基づく研究の進展が期待できる．
|
| Strategy for Future Research Activity |
頸部振動刺激によって食塊咽頭通過感覚を発生する方法を確立するためには，刺激から感覚知覚までのメカニズムの解明と，モデル作成が必要である．このために研究協力者による振動刺激の感覚の評価実験を通して検討を進める予定である．実験にあたっては食品衛生等の専門家の助言を受けながら，感染の予防に十分に配慮する．
|
| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由として，振動刺激による咽頭通過感覚，味や食感の知覚への影響について検討するための，研究協力者の参加する実験が制限されたことが挙げられる．主に実験に必要な機材，試料食品のための使用額が予定よりも減少した．
今後は振動強度や周波数，装着位置による咽頭通過感覚，味や食感の知覚への影響，振動刺激による咽頭通過感覚生成モデルについて検討を進める．この過程では実験による検討を行う予定ため、次年度使用額について，これらの実験で必要とされる機器等の調達、実験系の構築の経費に充てることとしたい．
|
