2022 Fiscal Year Research-status Report
Realization of the physicality of service robots utilizing the accumulation and analysis of folk performing arts
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20K12011
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| Research Institution | Advanced Institute of Industrial Technology |
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Principal Investigator |
成田 雅彦 東京都立産業技術大学院大学, 産業技術研究科, 研究員 (30513717)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中川 幸子 青山学院大学, 情報メディアセンター, 助手 (10839898)
松日楽 信人 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任研究員 (20393902)
加藤 由花 東京女子大学, 現代教養学部, 教授 (70345429)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | サービスロボット / 身体性 / 人形浄瑠璃 / 技能(わざ) / 連想モデル / 伝統芸能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、サービスロボットの身体性を活かし、人と相互にメッセージのやりとりを行うための最適な動作やしぐさを実現するため、人形浄瑠璃を中心とした伝統民俗芸能の知識や技能(わざ)を活用する手法を明らかにすることである。このために、研究単位1: 民族俗芸能の振りの解明とロボットのしぐさ生成、研究単位2: 複数ロボット連携による効果、研究単位3: 業務への適用の3つのアプローチで研究を進めている。
研究単位1では、提案済みの「連想モデルによる人形浄瑠璃の振りの体系化」手法に基づき、演技記録映像から抽出したポーズを用いて、サービスロボットで利用されるであろう振りを網羅的に合成し、これらの振りを評価した。結果、この手法により、多様で充分質の高いわかりやすい振りが合成できることが確認された。一方、「連想モデルによる体系化」は、人形浄瑠璃のうち世話物、時代物には充分適用できるが、舞を含む演目へ適用するには、工夫が必要なことが明らかになった。これは広く伝統芸能へ展開の可能性を示唆しており、大変興味深い。
研究単位2では、複数台のロボットによる連携効果を検証した。結果、連携動作は、集客効果が大変高いことが明らかになった。
研究単位3では、ビジネスへの適用の一つとして、前年度より人形浄瑠璃を参考に開発したロボットOSONOと振りの集客効果を検証している。22年度は小規模国際会議と大規模展示会にて実証実験を実施した。実験では、測定にレーザレンジファインダーを用い、集客効果の測定、集客のための振り違い、複数ロボットの動きの効果などを検証した。結果、このロボットや人形浄瑠璃を基にした振りの集客効果の高さが改めて確認できた。同時に、統計処理にもとづくオリジナル手法により、予想以上に細かい違いを検出できることが明らかになった。これは広く活用できる手法として一般化できると期待できる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
22年度は、以下の理由で進捗に若干遅延が生じた:(1) 論文2件の採択決定が22年度末になり、修正・掲載が22年度中に完了できず、支払いは23年になる。(2) 10月末の実証実験の結果を含む論文執筆が遅延し22年度中に完了できなかった。
このため本研究期間を23年度までに延長申請し、延長が認められた。(1),(2)は23年度に完了する予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
本課題「民俗芸能のわざの蓄積・分析を活用したサービスロボットの身体性の実現」の研究は、人形浄瑠璃を中心とした伝統民俗芸能の知識や技能のロボットでの活用であった。これは、一部の論文掲載、論文執筆を除いて当初の目標通り、22年度に完了した。この中で能などの伝統芸能へのロボットでの活用研究への可能性が明らかになった。
23年度は、(1) 残りの論文掲載、論文執筆を行い、(2)能を中心とした、法政大学能楽研究所との共同研究を通して、伝統芸能のロボットの活用の可能性について探求し、より組織的な展開を試みる。
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| Causes of Carryover |
論文2件の採択決定が22年度末になり、修正・掲載が22年度中に完了できず、支払いは23度年となった。
このため本研究期間を23年度までに延長申請し、延長が認められたので、23年度に支払いを完了する予定である。
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