Development of vital-signs monitoring sysytems for elderly cancer patients receiving chemotherapy

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K12049
• Research Institution: Kyorin University
• Principal Investigator: 長島 文夫 杏林大学, 医学部, 教授 (70348209)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 生体情報 / ウェアラブルデバイス / 高齢者 / がん薬物療法

Outline of Annual Research Achievements

2020年度の研究成果から、臨床現場でリアルタイム生体情報を活用するために、訪問診療医との連携システムや得られた情報を共有する仕組みを構築して、新たな臨床試験を準備・開始する予定であったが、新型コロナ感染症の拡大、さらにはこれに伴い訪問診療やオンライン診療の在り方が活発に議論されるようになった。そこで、2021年度は、オンライン診療を含めたヘルスケア事業を手掛けてきたAP TECH（株）が進める岩手県八幡平市における行政と連携したプロジェクトと情報共有を行った。同社に所属する医師、救急救命士が直接医療現場のニーズを把握しながら必要な医療連携の仕組み構築を準備しており、都市部における訪問診療やオンライン診療にもフィードバックすべき点があると判断した。また、この考え方に賛同するアプリ開発会社とも相談を開始して、より効率的なアプリ開発も開始した。なお、当初予定していた、あらたな臨床試験は開始を延期とした。
一方で、今回のパンデミックや自然災害など、災害時の医療体制は平時における準備として、行政との連携や広域（本学であれば東京都多摩地区）における医療連携も視野に入れる必要があり、厚生労働省担当者、災害医療の専門家ともブレインスト―ミングを開始して、具体的な中長期的な実装を視野に入れて議論を始めた。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2021年度は、新型コロナ感染症による影響が依然として大きく、オンライン診療に関連する議論や制度の構築に関する議論が活発になったことを受けて、より効果的なシステムの在り方について関係者と議論を行う機会を得ることとなった。当初予定していた、あらたな臨床試験は延期としたものの、民間ヘルスケア会社や民間アプリ開発業者との連携が進み、次年度には具体的なプロジェクトにつなげる研究を行う予定である。

Strategy for Future Research Activity

民間ヘルスケア会社（奨学寄附金を取得済み）や民間アプリ開発業者との連携を進め、本研究課題である「高齢者のがん」を含む、地域の医療課題に応じたプロジェクトに発展させることで、より広範な実装につながると考えている。併せて、厚生労働省担当者や災害医療の専門家のアドバイスを受けながら、地域のスマートシティ構想（調布スマートシティ構想）とも連動して、産学官民連携の体制で進めていく予定である。研究実施施設である杏林大学においては、杏林地域総合研究所（研究代表者が所長を兼務）としても学内外の連携方策を活用する予定である。

Causes of Carryover

2020年度は患者登録を行う臨床試験計画は、新型コロナ感染症の影響で延期としたため、次年度使用が生じた。一方、あらたな、オンライン診療等について議論が深まり、あらたな課題設定および克服、実装のための相談が進んだため、「災害に備える平時の医療」を意識したプロジェクトを開始する予定である。