2022 Fiscal Year Annual Research Report
製造業のサービス化に必要なケイパビリティの解明とその向上を支援する実践的手法開発
Project/Area Number |
20K12082
|
Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
木見田 康治 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任講師 (60632495)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
廣瀬 雄大 東京都立産業技術大学院大学, 産業技術研究科, 准教授 (30845516) [Withdrawn]
日高 一義 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 教授 (50565736)
天沢 逸里 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 助教 (80804989)
|
Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
Keywords | Servitization / Product-Service Systems / 成熟度モデル / ケイパビリティ |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究ではまず、文献調査にもとづきPSSに必要なケイパビリティの体系化を行った。計120本の文献にもとづき46種のケイパビリティを特定した。さらに、文献と既存手法にもとづきこれらのケイパビリティを評価する指標を仮説的に決定し、実務家へのインタビューにより改善を行った。最後に、水素エネルギーマネジメントサービスに適用し提案手法の検証を行った。具体的には、2019年1月、2020年3月、2021年9月に同サービスのマネージャーおよびデザイン部門の担当者にインタビューを実施し、成熟度モデルの妥当性と有効性を検証した。さらに、デザイン部門に関しては、社会展示会での情報収集と、計11名のデザイナによる4回のワークショップ(1-2時間/回)を実施した。 事例適用の結果、サービス化成熟度モデルの有効性として主に以下の2つを確認した。1つ目は、PSSに必要なケイパビリティを体系化したことである。これまでにも、PSSのケイパビリティに関する研究は数多く行われてきたが、サービスの設計や提供、デジタル技術の活用など、特定の領域に特化していた。これに対して本研究は、文献調査にもとづく網羅的な枠組みを提示している。2つ目は、能力レベルと成熟度レベルの2つの指標を用いてケイパビリティを高める具体的な段階を示したことである。これらの指標の妥当性は、2020年3月と2021年9月に実施した追加調査からも一部、確認することができた。例えば、成熟度レベル2に分類されるケイパビリティは比較的早い段階において改善されており、かつ、上位の成熟度レベルにおけるケイパビリティの改善を促進する要因となっていることを確認した。
|