2021 Fiscal Year Research-status Report
グローバルな視野からとらえた日本の茶と茶文化に関する学問横断的研究
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20K12318
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
戸部 健 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (20515407)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
鈴木 実佳 静岡大学, 人文社会科学部, 教授 (40297768)
今村 直樹 熊本大学, 永青文庫研究センター, 准教授 (50570727)
吉田 建一郎 大阪経済大学, 経済学部, 准教授 (60580826)
粟倉 大輔 帝京大学, 経済学部, 講師 (60757590)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 茶業 / 茶文化 / 地方文書 / 外国語文献 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、近世から現代にかけての日本（静岡・熊本など）の茶業・茶文化の動向、およびその世界的な影響を、アメリカ・イギリス・中国・ロシアなどとの関係を視野に入れながら検討するものである。その際、これまでの日本の茶研究で注目されてこなかった日本の地方（じかた）文書や海外の外国語資料なども積極的に発掘し、利用する。以上の研究を通して、世界の長期的な流れのなかにおける日本茶の影響力の全体像を解明する道筋を付け、それをもとに日本茶業再生のヒントを探ることを目的としている。
今年度も新型コロナウイルス感染症流行の影響から、国内での調査・研究に限定せざるを得なかったが、昨年度同様、茶業に関わる文書資料を、静岡県などを中心に多く発掘することができ、研究成果も刊行することができた。また、研究代表者はそうした成果の一部を流通経済大学にて開催された「講座「アジア共同体の可能性」第5回座談会：地方自治体のアジア諸地域交流の諸相」で報告した。また、研究成果の一部を、静岡大学の学際科目「茶の世界」を通して学生に披露した。
他方、海外での現地調査はコロナ流行のため、まったく行うことができなかった。ただ、そうした状況下でも国内外で構築されている各種オンライン・データベースを利用して資料収集に努めた。また、研究代表者は海外のオンライン古書店にて、1910～20年代のアメリカにおける日本茶・中国茶・台湾茶・インド茶・セイロン茶の宣伝に関する史料（Tea Talks）を発見し、それをもとに論文を執筆した。また、研究分担者の一人は、研究成果を中国・上海の福旦大学で開催された「2021年中国歴史地理学国際学術研討会」でオンライン報告した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和三年度の本来のスケジュールとしては、メンバー各自、日本・中国・アメリカなどで資料調査を行ないながら研究をまとめていき、その成果を研究会や外部の学会などで報告しつつ、市民交流イベントや静岡大学の学際科目「茶の世界」などでもその成果を発信していく予定であった。おおむね予定どおりに行うことができたが、やはり昨年度同様、新型コロナウイルス感染症の流行の影響を受け、海外での資料調査を十分に行うことができなかった。ただ、その点は海外で出版された資料集の購入、オンラインデータベースの利用などによりある程度カバーすることができた。以上から、現在までの進捗状況を「おおむね順調に進展している」とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度は最終年度ということで静岡においてシンポジウムを開催し、その成果を論文集のかたちで社会に発信することを予定している。
ただ、引き続きコロナ流行の影響を被ることも予想され、特に海外での資料調査にいたっては令和四年度も難しい可能性がある。その場合は、これまで収集してきた資料をもとに引き続き研究を行い、そこから最大限の成果を生み出すよう努める。
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| Causes of Carryover |
本来であれば海外（アメリカ・中国）で資料調査を行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症流行の影響により、実施することができなかった。また、同じ理由から、国内（大学図書館など）での資料調査も十分に行うことができなかった。そのために次年度使用額が発生してしまっている。
令和四年度にコロナの流行がある程度抑えられ、海外への渡航が可能になり次第、各地での調査を行う予定である。次年度使用額は、そのための費用として使用する予定である。
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Research Products
(22 results)
