2021 Fiscal Year Research-status Report
A study on the importance of guided tours in modern tourism: A case study of industrial heritage
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20K12417
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
有田 理佳 (山本理佳) 立命館大学, 文学部, 准教授 (70708073)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ガイドツアー / 観光ボランティアガイド / 近代産業遺産 / まちあるき（まち歩き） / パフォーマンス理論 / リズム分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は主に文化遺産全般に関する理論研究および鉱工業地域における産業遺産活用実態の視察・ヒアリング調査を行った。文化遺産研究は国内では政策・実践的議論が多く、1990年代以降の英語圏の多彩な社会理論を取り込んだ議論が極めて乏しい。そうした点から、まず産業遺産のツアーガイド研究を行う理論的基盤として、英語圏における文化遺産をめぐる議論について、インタープリテーション研究やパフォーマンス理論、そして空間におけるリズム分析といった観光現場の最前線をとらえる方法論的視点の充実を図った。意図せずして長期化するコロナ禍の影響により、産業遺産をめぐる観光現場も、人数制限などの規制やデジタル化技術を使った取り組みなど、様々な変化した状況も影響している。こうした未曽有の事態を鑑み、少し軌道修正を図りつつ、それらを取り込んだガイドツアー研究の展開を試みた。
また、鉱工業地域における実態調査では、当初ツアーへの参与観察といった方法を計画していたものの、コロナ禍による休止、そして感染対策等を理由とするそれら研究手法へのホスト側の諾否問題もあり、主に協力が得られる地域におけるヒアリングや視察等で実施した。多様な産業種による違いも視野に入れ、金属鉱山として足尾銅山（日光市）、別子銅山（新居浜市）、生野・明延鉱山（朝来市・養父市）、石炭鉱山として三池炭鉱（大牟田市・荒尾市）、赤平炭鉱（北海道赤平市）、また以前より継続して調査を行っている北九州工業地帯（北九州市）を選定しつつ、コロナ禍も含めた産業遺産活用の現状の実態を探った。そうした調査の結果、2022年度調査では、赤平地域および大牟田市での重点的調査を計画することとしている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度までにある程度の参与観察に基づく調査を実施する予定であったが、コロナ禍の長期化により、2021年度もツアー実施の休止や調査協力の困難という問題が生じた。おおよそ秋口（10-12月）、および春先（3月以降）にようやく観光地での取り組みが徐々に再開されてきたため、そうした合間を見計らい、ヒアリング・視察調査は実施した。ただし、本研究が実施しようと企図しているツアーへの参与観察に基づく調査は、ガイドの属性の特徴（高齢者が多いなど）や小規模グループでの実施という点で、協力が得にくく、難しい状況に陥っている。2022年度はそうした方法論的な再検討と修正も行いつつ、観光現場における人々の様々な相互作用的行動について、明確にできるように工夫をしていきたいと考えている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度に複数地域で実施した実態調査をもとに、2022年度の研究方法および調査地域の具体的決定を行う。コロナ禍の長期化により、2023年度までの延長を行う予定である。
現状では、協力を得ることが可能と判断できる福岡県大牟田市および北海道赤平市と夕張市でのツアーへの参与観察およびツアー後のガイドおよび観光客へのアンケート実施を、夏季期間に行い、春季期間にはまた別地域での調査を実施したいと考えている。ただし、様々な感染症対策が義務づけられている中、他地域での本格的調査協力の困難が予想されるため、2021年度に取り組んだパフォーマンス理論やリズム分析などの体験・行動に関する分析手法を再検討しつつ、新たな手法での調査実施を行いたい。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍により予定していた現地での本格的調査の実施が困難となり、主として予備的な遠隔調査や文献調査、およびオンライン上での情報収集を主とし、その調査作業のための支出となった。そのため、調査に使用する予定であった旅費や調査謝金等の支出が生じなかった。次年度においては、状況改善、あるいは協力が得られる対象地域との調整がつき次第、現地での本格的調査等を開始し、進めていく予定である。
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