2021 Fiscal Year Research-status Report
Next "EdTech" : Inclusive Education and Authentic Learning
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20K12550
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| Research Institution | Tsuda University |
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Principal Investigator |
柴田 邦臣 津田塾大学, 学芸学部, 教授 (00383521)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松崎 良美 東洋大学, 社会学部, 助教 (00822157)
吉田 仁美 日本大学, 文理学部, 准教授 (20566385)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | EdTech / 障害児 / インクルーシブ教育 / 本質的学び / Learning Crisis / 体験学習 / 社会的学び |
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| Outline of Annual Research Achievements |
EdTechは私たちの「学び」の本質的な向上に結びついているのだろうか。2021年度においても、新型コロナウィルス感染症(COVID-19)感染拡大にさらされた障害児の 「学び」全般の危機的状況＝Learning Crisisとでも呼ぶべき状況が続いている。その中で本研究は、まさに現在求められている、EdTechとインクルーシブ教育の双方を「情報技術を社会的に活用する」という社会情報学の観点から架橋し「本質的学び」の具体例を実証すること目標としている。
2021年も、実際に各博物・科学・美術館など文化施設は入館利用や各種行事などが制約されてきた。多くはデジタルやオンラインでのコンテンツ提供の工夫をしているが、障害児向けとは言えなかったため、障害のある子どもたちも活用可能な形でできるものを集約して横断検索できるようなWebサイト=学びの危機(まなキキ)サイトを 実際に構築・拡充し、インクルーシブな学びに有効かどうか、実践的な実証をおこなった。それらの成果はY., Matsuzaki, K., Shibata(2021), W., Hamamatsu, K., Shibata(2021)などで報告されている。それに合わせ2021年度後半は、実際に文教施設や、障害児向けの学習支援活動をオンラインなどで視察・観察したり聞き取りを行ったりして、オンライン会議システムや動画共有サイトなどでの実践的なフィールドワークを実施し、その状況を整理しつつ、試験的なコンテンツ作成なども行った。それらの成果は、C., Kaihara, K., Shibata(2022)、柴田(2021)などで報告されている。さらにAIなどのテクノロジーの現状の整理(柴田, 2022など)など、成果を上げることができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2年目となる2021年度も、COVID-19の影響が続く中で、本研究もスケジュールの調整を迫られた。もちろんCOVID-19 Crisisは多くの社会混乱を引き起こしたが、その現状は「EdTechの次」という本研究のテーマとしては、極めて重要な状況であるともいえる。それらに対応することで、進捗上の遅れは若干、発生しながらも、内容的にはより発展した方向に進むことができたため、おおよそ順調であると自己評価している。
本研究の現況と進捗として、特に留意しているのは、主として2点ある。
まずひとつめが、COVID-19 Crisisによって、本研究の対象となっている文教施設や、学習の場などが休館していたり、時間制限があったり、外来者の制限があったりしているなど、まさにLearning Crisisに直面していたことが多かった点である。そのため、通常のインタビュー、視察、情報収集という形では、可能であった限られた範囲での実施となった。そのため、調査でカバーできた範囲という点では事前の見込みより減少しているところがある。
一方、このようなCOVID-19による影響は、本研究に、望外の進展ももたらしていると言える。現在、本研究では、文教施設や学習の場・施設を紹介したり、そこでの内容を取り上げたようなコンテンツを、動画としてストックするという方法を追加している。これは2020年以降、対面での学びが制約を受け、一方でGIGAスクールなどでデジタル化が進んだ中で、障害のある子どもたちにとって、動画サイトなどの視聴行動が幅広く定着し、またそれを活用して「学ぶ」という意識も広くもたれるようになった点があげられる。動画コンテンツも踏まえた動向の把握と実証実験という視野を得て、テストに取り掛かれているところは、本研究の進捗に前向きの影響をもたらしている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、本研究として、これまで及び引き続いての調査分析と理論考察を積み重ね、まとめをめざす時期となる。まず、今年度はCOVID-19の影響がだいぶ落ち着いてくると考えられるため、これまで実施してきた調査結果をもとに、追跡調査としてのインタビュー・視察を実施し、必要に応じて調査票を配布するなど、補充的な調査を進める。それらを受けて、障害のある学習者向けの、文化施設の教育資源のインクルージョンを構想し、その実証をはかる。すでにコラボレートをはじめている、いくつかの文教施設とも連携し、さらに障害当事者向けの支援プログラムとも協力しながら、教室内外でのアクティブ・ラーニングと博物館・科学館等地域リソースの活用の実践例を探りたい。特に前年度には、先述のようにCOVID-19 Crisisの結果のLearning Crisisの中で、動画コンテンツへの関心と障害児への有効性に注目できたため、その成果を活かして調査分析を進める。
そしてまとめの段階として、学術報告・論文執筆を進める。このLearning Crisisと教育資源のインクルージョンは、日本だけではなく世界的にも注目に値する問題である。そのため、国際会議などでの発表をめざす。さらに試験的に制作した動画コンテンツのデータベースを、障害児当事者の家庭などで試用していただくなどして、幅広い社会貢献もめざしていきたい。
以上をとおして、Learning Crisisとでも呼ぶべき教育の混乱と、 GIGAスクール構想による急速なオンライン化という状況の中で、「EdTechの次」を志向する本研究として、「アクション・リサーチ」としての特性をいかし、具体的な社会貢献をめざす形での推進をはかる。
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| Causes of Carryover |
本研究はその目的上、障害のある学習者向けに、文化施設の教育資源のインクルージョンをインタビューし分析する調査であったり、教室内外でのアクティブラーニングと博物館・科学館等地域リソースを考察するためのフィールドワーク旅費などが主要な経費の一つとなっている。2021年度はCOVID-19の感染拡大も続き、やや落ち着きつつはあるものの、旅費を執行していないため、次年度使用が生じた。しかし、2022年度は、COVID-19の影響もどんどん少なくなり、文教施設も開館や活動を通常の状態に戻すなどの動きも見られる。今年度はその分を、追跡・補充のフィールドワークとして、重点的に力を入れ、傾斜配分して使用していく計画である。さらに、研究を補助する人材を増員するなどして、まとめの年度に向けて研究を加速する。
また、Learning Crisisの動向として、動画コンテンツへの注目が得られているため、障害のある子どもたちに提供していく方向性として、動画コンテンツのインクルーシブな可能性に注目し、そのための経費支出をはかって、「EdTechの次」として求められるインクルージョンを構想していきたい。
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