2023 Fiscal Year Research-status Report
真宗地域における葬墓制と他界観に関する民俗学的研究
| Project/Area Number |
20K12818
|
|---|
| Research Institution | Otani University |
|---|
Principal Investigator |
本林 靖久 大谷大学, 真宗総合研究所, 研究員 (30626833)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| Keywords | 真宗民俗 / 墓上植樹 / 無墓制 / 葬送習俗 / 宗教世界観 / 本山納骨 / 講 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度の本研究は、フィールドワークを継続的に実施し、真宗地域の儀礼慣行の歴史と現状を調査した。特に、石川県能登地方と滋賀県湖北地方の真宗門徒の儀礼慣行である講と墓制を比較し、真宗民俗の内実について検討した。
口能登から奥能登南部にかけては、集落を越えて営まれる講が数多くあり、その中でも最も規模の大きいものが、「歓喜光院殿御影御崇敬」である。天明8年（1788）の本願寺類焼再建のため上洛した能登や湖北、三河、越後の人々に、本願寺19世住職乗如は宿舎を訪ねて親しく法談をかわした。 乗如は再建を見ずしてこの世を去るが、乗如画像をいただいてきた人々が、乗如の徳を偲び、法義相続のために享和2年（1801）から御崇敬を始めたとされる江戸時代から今日まで連綿と相続されてきた伝統ある行事である。一方で、「湖北三郡二十二日講乗如上人御越年法要」も、同様に本山から乗如画像をいただいて、各地を持ち回りで営んでいる。本山から下付された同様な御影が地域によってどのように真宗の民俗として受容されていくのか、その比較研究を行った。
また、北陸地方の真宗村落の墓上植樹の習俗と滋賀県と岐阜県にまたがる湖北地方の無墓制村落の比較調査を行った。そこでは、真宗寺院における門徒の凝集性や本山納骨の有無など検討すべき点がわかった。
真宗門徒の墓上植樹については、近年、ブームとなっている樹木葬との関連を考察するため、都市部の樹木葬の実態と展開を調査した。そのなかで、墓に木を植える行為にどのような意味を持っているのかを考察した。
そのうえで、日本各地には「墓と樹木」に関わるとされる民俗が報告されているが、若狭のニソの杜、薩摩・大隈のモイドン、西岩見の荒神森などの民俗資料を収集し、その宗教世界観を比較・検証した。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度の北陸地方、2021年度の中国地方、2022年度九州・東海地方の真宗地域の葬墓制の事例を自治体史（民俗編）や民俗調査報告書によって網羅的に把握しつつ、真宗村落の宗教生活の実態を整理し、データベース化を実施した。しかしながら、2023年度から始めていた近畿地方の真宗地域の把握が、参照資料が多く見つかり、その整理が遅れている。
また、昨年度、研究する予定だった遺骨を祖廟（本山）に納骨する儀礼が、どのような歴史的背景のもとで、地域に教化・流布されるのか。本山納骨の成立過程と真宗門徒にとって本山に納骨することがどのような意味を持つのか。その点を明らかにしたかったが、文献資料が思うように集まらなかったこともあり、進捗状況は遅れている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
これまで調査してきた真宗地域の民俗を通して、真宗的世界観の内実をまとめる作業を実施する。
まず、真宗地域の無墓制、墓上植樹の実態を整理し、現状を把握する。そのうえで、現代の墓じまいや樹木葬のブームといった現状と、伝統的な真宗の無墓制や墓上植樹についての相違性を考察する。
また、昨年度からの課題である真宗門徒が遺骨を祖廟（本山）に納骨する儀礼が、どのような歴史的背景のもとで、地域に教化・流布されるのか。本山納骨の成立過程と真宗門徒にとって本山に納骨することがどのような意味を持つのか。その点を明らかにする。
|
| Causes of Carryover |
2022年度までは、コロナ禍の影響でフィールドワークが思うように進まなかった。2023年度になって民俗調査を行ってきたが、まだ、インタービューをお願いする高齢者との聞き取り調査は難しい点も多く、断念しなければならない場合もあり、予定の使用額に至らなかった。
次年度は、2023年度までに調査した地域の報告をまとめるうえで、必要に応じて補足調査を実施する。また、必要な文献資料の収集にあたり、2023年度分の残金を使用し、研究成果をまとめる予定である。
|
