2022 Fiscal Year Research-status Report

Selective attention and causal sentence production during language acquisition

Research Project

Project/Area Number	20K13015
Research Institution	Institute of Physical and Chemical Research
Principal Investigator	奥野晶子国立研究開発法人理化学研究所, 脳神経科学研究センター, 研究員 (70848944)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	こども / 言語発達 / 視線計測
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、文章産出課題と視線計測を用いながら、言語が認知プロセスに影響を与えるメカニズム及び、認知が言語に与えるメカニズムの解明を目的とする。その方法として、3，5歳のこどもを対象に、短い出来事を描いた絵を見たとき、どこに注目してどのようにそれを表現するのかを調査する。 2022年度はロナ感染対策を行いながら、現在所属するラボのプロジェクトの調査が複数行われており、自身が予定していた調査を実施するのは困難であった。そのため本年度ではこれまで取得したデータを見直し、行為者・被行為者に注意を向けているか、またその際どのような動詞を用いて説明しているのかについて別の視点で現在解析中である。また、別のプロジェクトの課題ではあるものの、アイトラッカーとソフトウェアを用いて、実際に母親の発話と乳児の視線計測を行う調査を実施した。本年度はより効率的に質の良い視線や発話を得るため視線計測や解析の手法を学び、また発話に対してどのようにコーディングを行うか準備を進めた。この調査でもどこに“注意”をむけるのかということに着目している点で共通点があり、自身の調査でも応用し実験計画を見直した。2023年ラボで自身が調査を実施した研究で、感情を表出している人物たちが簡単な動作を行っている絵を用いて、乳児と母親の発話をみる内容のものがあったため、残り少ない期間で自身の調査を行うに当たり、こちらで得たデータをふまえ、コーディング方法を取り入れながら、幼児に対して同じ手法で実験を行い、解析していくことも検討している。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本調査はお子様に実験室まで来ていただき、対面で実験者とやりとりしながらの調査である。所属するラボのプロジェクト遂行のために対面での調査が再開されたものの、コロナの感染症対策を行った状態での調査を実施する必要があり、対象者の方々にお越し頂いて自身の調査をすることは困難であったため、自身の本来予定した調査は遅れている。
Strategy for Future Research Activity	この課題では、人が簡単な動作 (e.g. 鍵を落とす、ドアの開閉)を行う短いビデオクリップを実験参加者に見てもらう。この出来事を描写してもらった際の文章タイプ、行為者・被行為者の描写頻度などを分析する。それと同時に、文章産出前後に、行為者・被行為者への注視時間や、注視回数と順序を調べる。コロナ感染対策を行いながら、現在所属するラボのプロジェクトの調査が複数行われており、自身が予定していた調査を実施するのは困難であった。そのため本年度ではこれまで取得したデータを見直し、行為者・被行為者に注意を向けているか、またその際どのような動詞を用いて説明しているのかについて別の視点で現在解析中である。また、ラボの別のプロジェクトで実際に母親の発話と乳児の視線計測を行う調査を実施した。この調査ではビデオクリップではなく、感情を表出している人物たちが簡単な動作を行っている絵を用いている。こちらの調査でも視線を計測し、注意や発話の解析を行っている。残り少ない期間で自身の予定していた調査全てを行うことは難しいと考えられるため、来年度はこちらで得たデータをふまえ、コーディング方法を取り入れながら、幼児に対して同じ手法で実験を行い、解析していくことも検討している。
Causes of Carryover	本年度はコロナ感染状況を鑑みながら、所属するラボにて実験が開始されたものの、感染症対策として実験と実験の間隔を空けて実施する必要があり、また他のプロジェクトの調査もラボで行われていたことや、コロナ前よりも調査に参加してくださる方々が少ないなどの理由から、調査実施を行うことが困難であった。そのため謝金に関する費用が未使用であったため、次年度の使用額が生じた。次年度では、調査にご参加くださる参加者の方々への謝金支払いや、プロジェクト最終年度であり対面での学会も増えてきたため、出張費やプロジェクト成果を国内学会参加し発表することを予定している。