2020 Fiscal Year Research-status Report

The influence of Japanese and instructions on developmental processes of subjects by Japanese learners of English

Research Project

Project/Area Number	20K13107
Research Institution	University of Shizuoka
Principal Investigator	須田孝司静岡県立大学, 国際関係学部, 教授 (60390390)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	英語の主語の獲得 / 主語と主題の区別 / 小学生英語 / 段階的発達 / 指導の影響
Outline of Annual Research Achievements	本研究では，英語を学び始めた小学生から発話データと言語知識に関するデータを集め，小学生が英語の主語をどのように段階的に習得していくのか，また彼らの作り出す英文にどのような指導がどのような変化をもたらすのか検証することを目的としている。これまでの日本人英語学習者を対象とした主語の習得研究では，日本人英語学習者は大学生であったとしても主語と主題の区別ができず，(1)のように文頭に置かれた主題を誤って主語と判断することが明らかにされている（Kuribara, 2004）。 (1)Last week rained very hard. また，指導の効果については，英語の習熟度が中級レベル以上であれば，指導により主語と主題の区別ができるようになるが，初級レベルでは指導を行ったとしても主語と主題の区別がなかなかできるようにはならないことが提案されている(Shirahata, 2015)。本研究の目的を達成するために，2020年度は，小学3年生と5年生の現状把握とそれぞれの学年の知識レベルや興味を考慮した調査を行い，その結果をもとに最適な指導法の検証を行う予定であったが，2020年度は新型コロナウイルス感染症により学校が休校になり，また休校が解除されてからも部外者が校内に入ることが厳しく制限される状況が続いており，小学生の現状把握が十分にできているとは言えない。そこで，2020年度に行った活動としては，まず小学校教員に会い，小学生の助詞「は」と「が」の指導の様子をうかがった。また，小学校で使われている国語と英語の教科書を手に入れ，どのような内容がどの段階で指導されているのか調査を行った。さらに，大学生を対象に助詞「は」と「が」の使い分けに関するデータを収集した。この結果は，2年目以降に実施する小学生の助詞「は」と「が」の使い分けの調査結果と比較する予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 2020年度は，協力していただける予定の小学校教員に会い，小学生の助詞「は」と「が」の指導の様子をうかがい，また小学校で使われている国語と英語の教科書を手に入れ，どのような内容がどの段階で行われているのか調査を行うことができた。さらに，大学生を対象に助詞「は」と「が」の使い分けに関するデータを収集することもできた。しかし，新型コロナウイルス感染症の影響により，2020年度に実施する予定であった小学生の現状把握と，その状況把握をもとにした指導法の検証はできなかった。2020年度に実施できなかった事柄のいくつかは2021年度に実施する予定であるため，現在の進捗状況はやや遅れていると判断した。
Strategy for Future Research Activity	2021年度は，小学生に対する主語と主題の区別に関する指導の効果を検証する予定であったが，現状では小学生の状況把握が十分にできておらず，また指導については開始してもいないため，2021年度に指導の効果を検証し始めることは難しい。そこで，2021年度は小学校の教員の方々と相談しながら，まずは小学生の助詞「は」と「が」の使い分けと，小学生が作り出す英文の調査を行うことからはじめる。その調査結果により，小学生の日本語と英語の主語の知識に関する問題点や，英語の指導の困難さについて話し合い，小学生に適した英語の指導法について検討を行いたい。
Causes of Carryover	2020年度は，ほとんどの学会がオンラインで行われたため，海外だけでなく，日本国内の学会に参加するための旅費が不要であった。また，状況把握の検証を行うための費用である人件費や謝金などの支出もなかったため，2020年度の予算を次年度に回すことになった。 2021年度は，小学生の状況把握の方法やデータ収集方法を見直すため人件費が必要になるだけではなく，調査のための郵送費やオンラインを活用するための支出を検討したい。