2020 Fiscal Year Research-status Report
水損した民俗文化財における鉄汚染被害の解明と対処方法の構築
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20K13249
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Research Institution | Gangoji Institute for Research of Cultural Property |
Principal Investigator |
金澤 馨 公益財団法人元興寺文化財研究所, 研究部, 研究員 (60834265)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 鉄汚染 / 木製文化財 / 水損 / 文化財レスキュー |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の対象としている民俗資料、特に木製文化財には、材料入手や加工の容易さなどから木材と鉄材が用いられている場合が多くみられ、それらの文化財資料には使用時の状態において既に鉄汚染が発生している場合も見られる。しかし博物館施設等への収蔵後において新たな変色の発生や変色の進行、拡大が生じることは、資料本来の状態や使用痕等の資料情報を重要とする文化財にとって、回避されることが望まれる。 鉄汚染は木材中に含まれるタンニンと鉄イオンとが接触、反応し生じる化合物によって生じる変色であり、接触には水分を媒介としている。そのため近年多発する津波や洪水等の自然災害に遭遇した木製文化財は、同時に使用された鉄材、あるいは瓦礫等に含まれる鉄製品との接触によって鉄汚染の変色が生じる可能性が増大する。そこで被災した水質や資料材質、温湿度等の環境条件が変色の発生の有無、発生に至る所要時間、変色の継時変化を明らかにすることで、文化財レスキュー時に求められる対処方法と対処すべき資料の優先順位、レスキュー後に求められる保管環境が決定可能になると考える。 当該年度においては、被災資料の材質や環境的要因が鉄汚染の発生に与える影響を把握するため、サンプルを用いた実験と観察を主事軸として研究を進めた。実験方法としては、木製文化財に使用される傾向の多い、ヒノキ・スギ材を一辺5㎝、厚さ1㎝に統一した試験体上に一辺2㎝の純鉄材を乗せ、その後の変色の有無、変色発生時の濃淡や発生にいたる時間の傾向を観察した。木材試験体は津波や洪水により被災した状況を想定しているため、同量の海水、河川水、水道水、イオン交換水にて試験体を湿潤状態にさせた後に実験を開始し、木材に浸透した水分の性質によって鉄汚染の変色への影響について継続的に比較検討を行っている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当該年度の研究にて実施した鉄汚染の変色発生にかかる実験においては、木材中のタンニンと鉄イオンの接触、反応により変色が生じるものである。しかしながら鉄材の表面に被膜が形成されている場合、鉄イオンの流出が抑制され、変色の発生に至るまでの速度が緩慢になると思われる。そのため想定していた変色発生の速度よりも多く時間を要しており、研究の進行が遅れている。 また、現在の新型コロナウィルスに伴う、移動規制により、文献および実地調査を行うことが困難となり、実験を行う上での条件設定の決定に時間を要したことも研究が遅延している要因の一つとなった。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究内容としては、鉄汚染変色が文化財の視覚的情報、材質強度へ与える影響についての考察を行うことを予定しており、当該年度に実施した試験体及び実験により得られた発生条件等の結果が重要となる。研究当初は木材試験体を湿潤した水分の性質、環境要因が変色の発生傾向へ与える影響を比較するために、鉄材については条件を変更しない予定であった。しかしながら、被災という状況を考慮した際、鉄材表面は土砂や漂流物により損傷し、被膜下の地金が露出した状態で木製文化財と接触するものと考えられる。今後においては既に実施している地金が露出していない鉄材での実験を、木製文化財に使用された鉄材に起因する変色とし、加えて鉄材表面を研磨し地金を露出させた鉄材を用いた実験を行い、被災による被害状況をより想定した形で研究を進めていきたい。
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Causes of Carryover |
当該年度においては新型コロナウィルスの蔓延に伴う国内の移動規制により、関係学会への参加、実地調査や文献調査の実施が困難となったため、旅費の使用に影響が生じた。また、文献および実地調査によって当該研究の実験における条件設定を予定していたが、上記理由により決定に時間を要したため、研究の開始、進行が遅れたため物品費等の使用が遅れることとなった。 次年度における旅費の使用については、各種学会がウェブ開催となっているために移動を伴わないが、今後の感染状況を考慮しつつ調査を行っていく予定である。また、研究の主となる実験については当該年度の遅れを回復させるため早急に実施していく。
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