2021 Fiscal Year Research-status Report
Mechanisms of return migration among Japanese youth
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20K13713
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| Research Institution | Nanzan University |
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Principal Investigator |
狭間 諒多朗 南山大学, 総合政策学部, 准教授 (90808312)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 若年層 / 地域移動 / 社会階層 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、流出者を対象としたインターネット調査を実施し、分析を行った。若年層の還流移動のメカニズムを解明するためには、地域から流出した人々についても分析する必要があるからである。
はじめに、サンプルを「若年男性」「若年女性」「壮年男性」「壮年女性」という4つのグループに分け、各グループの特徴を分析した。その結果、若年男性に特徴的な結果がみられた。具体的には、「出身地へ戻りたい」という気持ちが強く、流出時に「いずれはUターンするつもり」と考えていた人も多かった。かれらは、現時点では出身地とは異なる都道府県に居住していることから、戻るつもりで流出し、現在も戻りたいが、実際は戻れていない人々、ということができる。
そこで、若年男性に対象を絞り、かれらの中で誰が出身地へ戻りたいと考えているのか、分析した。その結果、現在、正規職の人、流出した理由が仕事関係の人が出身地に戻りたいと考えていることがわかった。また、もし戻ったとしたら生活にどういう変化が起きると思うか尋ねた質問項目を分析してみると、正規職の人は、趣味や余暇の満足度が高まるだろうと考えており、仕事関係で流出した人は友人関係が良くなるだろうと考えていることがわかった。これらの意識が強いほど、出身地へ帰りたいという意識も強くなっていることから、正規職や仕事関係で流出した若年男性は、出身地へ戻ると趣味や余暇、友人関係といったプライベートな部分が豊かになると考えて帰りたいと思っているといえる。
以上から、地域から流出した人々を分析する際には、かれらの置かれた状況に注目する必要性が確認されたといえる。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度は、科研費を使用して、地域からの流出者を対象とした大規模インターネットアンケート調査を行った。
本調査は、調査会社が持つモニターを対象としたWeb調査であり、事前のスクリーニング調査によって、地方圏からの流出者を抽出し、調査対象とした。本調査における流出者の定義は、地方圏の出身で、出身道県と現住都道府県が異なる人々、である。事前の割り当てによって、従来の調査では回収率が低くなりがちな若年層についても約1000サンプルを確保している（本調査では25～39歳を若年層と定義）。また、比較対象として壮中年層についても約1000サンプルを回収することができた。その後、データのクリーニングおよびコーディングを行い、基礎的な分析を行った。なお、その基礎的な分析結果については、日本人口学会中部部会で報告している。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度行ったインターネット調査のデータ分析をさらに進めていく。現時点では、基礎的な分析に留まっているが、この調査には多くの項目が含まれているため、それらの関連を多変量解析によって明らかにする必要がある。
それと同時に、当初の調査計画にしたがい、前年度に行った還流移動を対象とした調査についても分析を進める。前年度の調査と今年度の調査は、共通の項目を多く含んでいる。したがって、地域に戻ってきた還流移動者と地域から流出したままの流出者の比較を行うことができる。
また、前年度と今年度の調査を補足するために、新たなインターネット調査を実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響により、研究会・学会がすべてオンライン開催となり、旅費が必要なくなったことが大きい。また、インターネット調査が当初の想定よりも低額で行えたというのも理由の1つである。前年度と今年度の調査を補足するためのインターネット調査を実施するために使用する予定である。
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