コミュニティカフェが高齢者の社会的孤立防止に及ぼす影響に関する研究

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K13778
• Research Institution: Toyo University
• Principal Investigator: 山本 美香 東洋大学, ライフデザイン学部, 教授 (80383363)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 社会的孤立 / コミュニティカフェ / 交流活動 / SNSでの発信 / 行動変容

Outline of Annual Research Achievements

本年度の小テーマは、「ホームページやＳＮＳ等を活用した高齢者への情報提供による孤立化防止のための行動変容に関する調査研究」とした。団地での交流活動をより活発なものにしていくため、団地住民に向けて発信するためのHPを開設した。実際には、山本研究室のHPとし、発信対象は、主に豊島5丁目団地住民と周辺関係者に限定とした。HPの開設によって、どの程度、住民が団地に関する情報を得ることができたか、さらに住民同士の交流が図られるようになったかを把握した。HPのアクセスログ分析などは、一般社団法人ORINASに委託し定期的な分析を行ってもらっている。それらの結果から、スマートフォンからのアクセスが最も多いこと、HPを更新した日のアクセスが増加すること、「コミュニティカフェ　フラット５」コーナーの視聴が高いことなどが分かった。また、自分の撮影した団地内の写真をホームページ上に挙げてもらうことを楽しみにしている住民もおり、SNSを通して交流活動が図られている一端とみることができる。さらに、コミュニティカフェの80代高齢者が、ホームページを見て、その情報を別の住民に提供している状況も、住民へのヒアリングから伺うことができた。これは、ホームページを通した行動変容であり、成果といえる。これらのことから、ホームページを通しての間接的にではあるが、住民同士がやりとりを行ったり、情報の提供をし合うなどの効果が出ることが明らかになった。ただし、2023年2月に実施した「団地文化祭」において、山本のホームページがあることを周知するちらしなどを置き、普及に努めたが、このイベントを通しての新規閲覧者は見られなかった。現在は、まだこのホームページの普及率が低く、団地での周知が課題である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

2022年度には、それまでコロナで中断していた「コミュニティカフェ　フラット５」も８月から再開し、団地住民との交流やヒアリング調査も再開することができた。また、2022年度には、団地住民のみを対象としたホームページを開設することができ、直接の交流以外にもSNSを通した間接的な交流がどのような行動変容を生み出すかという、当初は予定していなかった新たな調査研究も生み出すことができた、コロナによって、コミュニティカフェ自体がストップし、研究内容を変更せざるを得なかった時期もあったが、人と人との交流が遮断されたからこそ、直接の交流以外に、人が孤立しない新たな交流の在り方を模索し、発見することができたと考える。

Strategy for Future Research Activity

今後は、以下の３点を充実させていく。1つ目は、ホームページの内容の充実である。現在は、1ケ月に1回開催される「コミュニティカフェ　フラット５」の様子をアップするほか、団地内および北区内の情報提供、山本ゼミ情報提供などを週に2回更新している。しかし、閲覧状況を見ると、「フラット５」以外の閲覧が少ないことから、視聴する人にとって有益な情報またそれを活用できるような内容を提供していきたい。2点目は、ホームページのさらなる普及である。ちらしや名刺などを作成して団地内での普及を行っているが、まだ周知度は低い。機会を利用して普及に努めていく。3点目は、2023年度は科研費最後の年度なるため、これまでの4年間の調査研究をまとめて報告書にしていくことである。現在、1年目に行った「コミュニティカフェ運営者に対する調査」をM-GTAを使って分析しているが、これを報告しにまとめていく。さらに、2年目に行った「オンラインカフェの効果」も現在、分析を行っているので、こちらについても報告書としてまとめていく。

Causes of Carryover

本調査は、本来3年間の予定であったが、調査研究対象としていた「コミュニティカフェ」自体が、コロナ禍のため中断され、再開されたのが2022年８月からとなった。そのため、コミュニティカフェの利用者に対するヒアリング調査なども行われない期間が生じた。研究方法も変更し、2022年度の半ばからホームページを開設して、間接的な交流活動が、住民の行動変容をどのように促すかという方法を取ることとした。しかし、まだ開設して1年も経過していないことから、利用者もそれほど多くなく、業者委託としていたログ解析も十分行えず、経費を使うことができなかった。研究成果を評価するにはさらに1年間の時間を要すると判断した。2023年度は、ホームページにおけるコミュニティカフェや住民同士の交流が図れるような団地に関する情報を発信していく。また、ホームページのログを分析することで、どのような情報が必要とされているか、交流をさらに推進するためには、何が必要となるかを考察する。ホームページの更新およびログ解析は業者委託となるため、経費とする。また、コミュニティカフェに来所している住民に対してもヒアリング調査を実施する予定のため、謝金が生じる予定である。