2022 Fiscal Year Research-status Report
集団プログラムを用いた高次脳機能障害者の「就労支援モデル」開発
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20K13788
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| Research Institution | Kansai University of Welfare Sciences |
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Principal Investigator |
本多 伸行 関西福祉科学大学, 保健医療学部, 助教 (10824815)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | self-wareness / 高次脳機能障害 / グループ訓練 / 就労支援 / コーチング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、就労支援施設における高次脳機能障害者のSelf-awarenessの向上の介入モデルを開発することである。
本年は、集団訓練介入効果の要因分析とプロトコール作成：対象者に対し、①介入前後の就労に対する期待や不安、②就労を通じて生じた具体的な課題、③その課題に対して用いた認知戦略、④認知戦略によって生じた結果や変化について半構造化面接を行った。
集団訓練参加者は3名で、高次脳機能障害者のA氏に加え、療育手帳取得者2名であった。A氏は、BaseLineの知的機能は平均よりも低く、Self-awarenessも中等度であった。PostのSelf-awarenessは改善傾向だった。経過は、集団訓練が終了後、PC打ち込み作業での傾眠傾向はあるものの、体を動かす軽作業や協働作業では改善がみられた。集団訓練以前は、なんとなく来所していたが、訓練以降は目標をもって作業に参加するようになり、意欲が上がっている様子だった。作業や指示のわからないことの発信が増え、職員への質問の頻度が増えていた。寝坊や遅刻を繰り返していたが、頻度が少なくなり、生活リズムが整い始めてきた。
A氏は、病前より人との関わりを好み、責任感の強い性格であった。一日の目標をもって協働作業に参加し、誰かの役に立っていると感じたことが、自己効力感を高め、生活リズムを整えることに影響していることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナ禍の影響により、協力施設が確保できなかった。また、参加者の体調不良が続き、介入や有識者会議を必要回数実施できなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
就労支援事業所向けの社会支援モデルの効果の判定
作成されたプロトコールを用い、他の施設にて効果判定を行う。介入群に対するプログラムは３ヶ月間とし、効果判定は、３ヶ月後・６ヶ月後とする。評価項目は①神経心理学的所見、②SAの変化量、③インシデント・アクシデントレポート、④就業の継続性（脱落者の有無）を用いる。結果の解析は、①②については二元配置の分散分析を行い、交互作用を確認し、効果量により判定する。③については、ヒヤリハットの件数及び内容の分析を行い、④については、離職までの日数や遅刻・欠席等の件数を副次指標とする。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍の影響により、研究の実施が当初の研究計画通りに進まなかった。それによって、研究消耗品や研究旅費・論文掲載費等の使用を行うことができなかった。
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