2021 Fiscal Year Research-status Report
The effect of cognitive styles on lifestyle habits and mental health in adolescents and adults with autism spectrum disorder
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20K13821
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
義村 さや香 京都大学, 医学研究科, 特定講師 (80751776)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 自閉スペクトラム症 / ADHD / 生活習慣 / 認知機能 / 精神疾患 / 青年期 / 成人期 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，生活習慣やメンタルヘルスの問題が生じやすい青年期以降の自閉スペクトラム症（autism spectrum disorder: ASD）および注意欠如多動性障害（attention deficit/ hyperactivity disorder: ADHD）を対象として認知課題バッテリーを施行し，症状の基盤となる認知処理スタイルのどのような特徴が生活習慣や合併精神障害へ影響するかを明らかにすることである。
2021年度は，本研究者の所属機関の新型コロナウイルス感染症対策，および参加者の不安により予定していたデータ取得が困難な状況にあったため，予定よりデータ取得が遅れている状況であった。一方，本研究で使用しており，また諸外国の研究でしばしば用いられているインターネット依存に関する質問紙（Generalized problematic internet use scale 2: GPIUS2）の日本における信頼性・妥当性の検証がまだ行われていなかったため，GPIUS2の日本語作成及び信頼性・妥当性検証に関する論文を作成し，現在英文雑誌に投稿中である。
また，海外の共同研究機関と連携し，新型コロナウイルス感染症流行下における運動習慣と精神障害との関連について調べた，オンラインでの大規模質問紙調査の結果（運動習慣は精神的健康を維持増進しているが，運動種目によっては，運動嗜癖と物質依存のcross-addictionに留意する必要があること）を報告した論文が，英文雑誌に掲載された。この研究の知見をベースとして「ADHDでは定型発達と同様に運動習慣が精神的健康を増進させるが，ASDがあると過度の運動習慣を生じさせやすいスポーツとの親和性が高くなる」との仮説を検証していく予定である。
さらに，本研究で使用している表情認知課題を使用したASDの脳形態学的研究が英文雑誌に掲載された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の流行により，本研究者の所属機関で長時間の対人接触を伴う研究活動が，2021年度は断続的に制限されていた。加えて，本研究課題で行われる認知課題バッテリーの施行には3時間程度を要し，実験施行者と研究参加者の接触時間が長いため，リクルートの際に感染への不安から参加をためらわれる方もいらっしゃるなど，バッテリーがなかなか実施できない状況にあった。
オンラインによる認知課題バッテリー施行を2020年度に引き続き検討したが，予備実験からは実験環境の違いがデータから得られる結果に影響するおそれが高いため，断念した。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は本所属機関における研究活動制限が緩和される見込みであり，データ取得への敷居はかなり低くなると考えられる。また，リクルートの際に十分な感染対策をとっていることを明確に示すことで参加者の不安を取り除くことを目指す。
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| Causes of Carryover |
2021年度は本研究者の所属機関の規定，新型コロナウイルス感染症流行下での参加予定者の実験参加への不安により，データの取得が困難であった。そのため，予定していたデータ取得が進まず，研究補助者の雇用，研究参加者への謝金，データ保存・解析用のハードウェア購入の必要がなかった。また，情報収集等のために予定していた学会参加のための国外への移動が制限されていたこと，および国内の学会がオンラインによる開催になったことから，旅費を使用することがなかった。
2022年度は活動制限の緩和が見込まれるため，データ取得を一気に進めていく予定であり，また，国内外の学会の現地参加も検討中である。しがたって，2021年度に使用されなかった助成金を2022年度にスライドして使用するよう計画している。
ただし，新型コロナウイルス感染症の流行状況が今後収束していくかはまだ読めない状況であるため，場合によっては，補助期間の延長もやむなしと考えている。
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