2020 Fiscal Year Research-status Report
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20K13847
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| Research Institution | Aichi Prefectural University |
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Principal Investigator |
大貫 守 愛知県立大学, 教育福祉学部, 准教授 (00823808)
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2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | ルーブリック / 科学的探究 / ポートフォリオ / パフォーマンス評価 / 教育方法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、理科教育や理数探究において科学的探究力を育む多面的な評価方法を開発することを目的としている。具体的には、先進国である米国の科学教育の事例を参考に、科学的探究力の内実を知識面や技能面といった多面的な側面から精査し、それらを育み、評価する評価方法の在り方を理論的に整理した。本年は新型コロナウィルス感染症の影響で海外における現地調査を行うことはできなかった。しかしながら、科学的探究の評価方法について、これまで得られた実践的な知見や海外文献等を踏まえて整理し、全国学会で発表を行った。
加えて、国内で連携している高等学校と共同で、科学的探究力を構成する要素に着目した多面的な評価方法の開発に向けた実践的な共同研究に取り組んだ。具体的には、石川県立金沢泉丘高等学校・福井県立藤島高等学校・滋賀県立膳所高等学校・京都市立堀川高等学校・奈良県立奈良高等学校・大阪府立天王寺高等学校・兵庫県立神戸高等学校・三重県立津高等学校と共同で、長期的な視点で生徒が身につけた科学的探究力の質を見とる参考資料として標準ルーブリックを開発し、書籍や雑誌等で発表を行い、全国の高等学校に向けて研究成果を広く公開した。
更に、科学的探究の背後で探究を駆動させている科学者共同体の有する認識論に着目し、認識の類型とそれに基づく指導や評価の方策について明らかにした。この研究の成果については、全国の高等学校の教員に向けた研修等の場で報告され、実践現場でのカリキュラム開発へと活用することが予定されている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究では、理科教育や理数探究において科学的探究力を育む多面的な評価方法を開発することを目的としている。本年は米国における科学的探究力の育成に関する理論と実践に着目し、科学的探究力の内実、指導や評価の方法を実践分析やインタビュー調査により明らかにする予定であった。特に、評価方法については、教室レベルで実践されているパフォーマンス評価などの質的な評価と全米学力調査などの客観テストによる量的な評価の2種類の方法に焦点を合わせ、検討する予定であった。
しかしながら、本年は新型コロナウィルス感染症の影響で海外における現地調査を行うことはできなかった。そのため、計画していた活動のうち海外での活動部分に関しては、十分に研究が進捗しているとはいえない。その中で、本年は科学的探究の評価方法について、これまで得られた実践的な知見や海外文献等を踏まえて整理し、全国学会で発表を行った。
加えて、国内で連携している高等学校と共同で、科学的探究力を構成する要素に着目した多面的な評価方法の開発に向けた実践的な共同研究に取り組んだ。その結果として、長期的な視点で生徒が身につけた科学的探究力の質を見とる参考資料として標準ルーブリックを開発し、書籍や雑誌等で発表を行い、全国の高等学校に向けて研究成果を広く普及した。
更に、科学的探究の背後で探究を駆動させている科学者共同体の有する認識論に着目し、認識の類型とそれに基づく指導や評価の方策について明らかにした。この研究の成果については、全国の高等学校の教員に向けた研修等の場で報告された。今後は、実践現場でのカリキュラム開発へと活用することが予定されている。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究では、新型コロナウイルス感染症の状況下において2021年度も国外における調査の実施が困難を極めることが考えられる。その中で、海外の研究協力者と相談して、zoomやteamsといったオンラインツールを用いてのインタビューの実施や授業研究のあり方、その方法論について模索していく必要があるだろう。
加えて、国内の共同研究校においても新型コロナウイルス感染症の影響で、授業研究やインタビュー調査を現地で行えないことが懸念される。これについても、上記と同様にzoomやteamsといったオンラインツールを用いてのインタビューの実施や授業研究のあり方などについて検討していく必要がある。
今後、何らかの要因で感染状況が拡大し、県外への移動が一層制限されてしまうことも考えられる。この点について、従来は県外の高等学校を中心に共同研究を実施してきたが、今後は県内の高等学校に軸足を移すことも検討している。それに向けて、現在、県内の高等学校と共同研究の交渉をすすめるとともに、具体的な方法について協議をしているところである。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の影響で海外での調査が実施できなかったため、年度末の海外調査旅費として留保していた分、次年度への繰越が生じた。これについては、次年度以降に実施が可能となり次第、海外における長期の調査を実施する予定であり、それに使用する予定である。
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