2020 Fiscal Year Research-status Report
Regional differences in thinness among young Japanese women: social determinants and implications for health discrepancies in the next generation
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20K13947
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| Research Institution | National Institutes of Biomedical Innovation, Health and Nutrition |
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Principal Investigator |
宮本 友子 国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所, 国立健康・栄養研究所 栄養疫学・食育研究部, 流動研究員 (70774165)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 痩せ / BMI / 体重 / 妊娠 / 低出生体重児 / 健康 / ライフコース / DOHaD |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、若年女性の痩せにおける「地域格差」を切り口として、痩せの地域格差を引きおこす原因の候補と、痩せの地域格差が次世代のライフスコースの健康格差へどのように伝達されるのかを、都道府県別の統計データを活用した地域相関研究により示す予定である。
当該年度は、新型コロナウイルス感染症の影響に関連した事情により、国民健康・栄養調査データへのアクセスに支障が生じ、それによって「痩せ」の指標となる体格データを利用できなかったことから、予定していたデータセット作成に着手できなかった。
一方、予定はしていなかったものの、「都道府県」格差ではなく「国家」間の格差に目を向ける機会が得られ、諸外国の女性の体格や児の出生体重のデータ収集をすすめることができた。さらに、国家間の格差に目を向けたことにより、「妊娠中の体重増加量」が、国によって大きく異なり、それが次世代の健康格差に影響している可能性が確認された。
そこで、「妊娠中の体重増加量」が国によって異なる現象がどのような要因によるものかを明らかにする研究に取り組みはじめた。その要因の候補の一つとして、各国の臨床ガイドラインにおいて妊娠中に推奨される体重増加量が異なることが挙げられたため、日本を含むアジア・太平洋諸国の妊娠中の体重増加ガイドラインの網羅的な調査を行った。現在までに10か国の臨床ガイドラインが特定され、これらのガイドラインを比較したところ、日本以外のアジア・太平洋諸国ではもっぱら米国Institute of Medicineのガイドラインが引用されていること、日本で従来推奨されてきた妊娠中の体重増加量が他国と比べて少ないことが確認された。
このようなガイドラインの国際比較から、アジア・太平洋諸国間で、独自の妊娠中の体重増加量の目安がある日本は、特異的な存在であることが示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究開始1年目にあたる当該年度は、都道府県別データの収集をすすめ、データベースを完成させる予定であった。収集するデータには、日本国内からのみアクセス可能な国民健康・栄養調査データも含まれていたため、これらの作業は、別の研究課題（特別研究員奨励費）遂行のために滞在しているニュージーランドから一時帰国して、日本滞在中にすすめる予定であった。
しかし、新型コロナウイルス感染症の影響により、ニュージーランドへの入国が当面認められなくなったため、当該年度は日本に一時帰国する機会が得られなかった。それによって本研究課題にとって最も重要なデータが入手できなかったことで、進捗が遅れた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年12月に日本に帰国し、それ以降に国民健康・栄養調査データへのアクセスを行い、当初の計画を推進していく。それまでは、日本国内の都道府県格差ではなく、国間（主にアジア・太平洋諸国）における格差にも注目して、異なるアプローチから研究を推進していく。後者（国間の格差）は、The University of AucklandのLiggins Instituteとの共同研究として進める予定である。
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| Causes of Carryover |
日本で予定していたデータセットを作成する作業が発生しなかったため、当初予定していたPC、統計解析ソフト、PDF過去ソフト、Microsoft Office 2019の購入が不要となった。
システマティックレビューを行うため、文献管理ソフトを購入する予定であったが、オークランド大学から貸与を受けることができたため、当該年度においては購入する必要性がなかった。また、新型コロナウイルス感染症の影響による移動制限のため、学会や打ち合わせのオンライン化がすすみ、予定していた旅費が不要となった。
これらの理由から、全額を次年度に繰越し、データセット作成に必要な物品は、12月の帰国後に購入する予定である。また、不要となった旅費は、システマティックレビューにおいて、日本語・英語以外で書かれた文献が必要となる際に、翻訳費用として使用する予定である。
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