2020 Fiscal Year Research-status Report

幼児間の相互交渉が神経基盤に与える影響の解明と育児支援環境の構築

Research Project

Project/Area Number	20K13967
Research Institution	National Center of Neurology and Psychiatry
Principal Investigator	白川由佳国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所知的・発達障害研究部, 科研費研究補助員 (50750402)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	コミュニケーション行動 / 神経発達 / 同齢間相互交渉 / 幼児 / 育児支援
Outline of Annual Research Achievements	本研究の目的は、幼児のコミュニケーション行動を促進させる育児支援環境の構築である。同齢の他者と相互交渉の経験はコミュニケーション行動を促進させるが、そうした経験の行動面・神経系に与える影響は定量的には解明されておらず、子ども同士の関わりを促す生物学的根拠は乏しい。そこで、 (1)同齢の幼児間の相互交渉経験がもたらす行動面の特徴を数値化して特定すること、(2)幼児の脳撮像を行い、こうした経験の影響が及ぶ脳領域・神経伝達物質を明らかにすること、(3)他児との関わりの少ない子どもを対象に、介入トレーニングを行い、介入前後での行動面・神経系の変化を明らかにすることによって、生物学的根拠に基づいた支援環境の構築を目指している。１年目にあたる令和２年度は、上記(1)および(2)について取り組みを開始し、①相互交渉の経験有無に伴う、コミュニケーション行動の差異を定量的に判別可能な行動解析系の構築と②頭部MRI/MRSによる神経基板解析実験における実験条件の設定を目標とした。 ①については、当初、成人被験者および少人数の幼児を対象としたパイロット試験を実施した上で、幼稚園・保育施設への通園の有る幼児、家庭内保育である幼児の比較検討による行動評価系の検討を実施予定であった。②についても同様に、成人および少人数の幼児を対象とした検討に基づく実験条件の調整を計画していたが、①、②ともに後述の通り、新型コロナウィルス感染症拡大に伴う様々な影響により、被験者実験の実施が困難な状況となった。そのため、当初の予定通り被験者を対象とした実験を実施できず、文献調査を行うにとどまった。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 年度開始直後から、新型コロナウィルス感染症の拡大に伴う緊急事態宣言によって所属研究機関が一時閉鎖し、また、宣言解除後においても外部から被験者を集めての実験実施が非常に困難となり、さらに使用を予定していた実験施設について施設外部から被験者を招いての使用が不可能な状況となった。これらのことから、当初の予定通りに研究を進めることが困難であったため、現在までの進捗状況は遅れていると判断した。
Strategy for Future Research Activity	行動定量解析系の構築は、本研究において重要な基盤となることから、十分な実験および検討を要する。そのため行動定量解析実験に関しては、令和3年度において、研究開始当初に令和2年度に実施を予定していた計画通りに取り組む。また、本研究における行動実験では他者との対面場面を設定する必要性があるが、当初の実験系イメージでは複数の被験者が同じ空間内において自由に行動できる状態を設定していた。しかしながら、感染症対策の観点から、他者と密に接触する可能性のある環境設定は回避する必要があるため、実験環境の再検討行う。神経基盤解析実験においてはMRI/MRSによる検討を計画しているが、協力実験施設の方針に依存し、今後も外部被験者を対象とした実験のための施設利用が不可能な状態が続く可能性が否定できないことから、脳波計測など他の手法による神経基盤検討法について平行して検討を進める。また、介入研究については当初の計画通り、定量行動解析系の構築を終え、神経基盤検討のデータ収集・解析が一定程度達成できた時点での開始を予定している。
Causes of Carryover	令和２年度は、当初の計画では実験被験者に対する謝金や実験補助者に対する人件費を主に計上していた。しかし、新型コロナウィルス感染症拡大に伴い、被験者を対象とした実験が不可能となったために、それらの経費および実験実施のために必要な消耗品類の購入費について未使用となった。また、研究成果の発表のために国内学会の参加を計画していたが、同様に新型コロナウィルス感染症拡大に伴い、学会が延期・中止となったために、関連する旅費等の支出がなくなった。以上のことから次年度使用額が生じた。当初の計画では、令和２年度中に定量行動実験の完了および年度後半からの神経基盤研究の実験条件検討・予備実験の実施、令和３年度は主に神経基盤研究について被験者実験の実施を予定していた。翌年度は当初令和２年度に計画していた実験について、大きく変更を行わずに実施する。一方で、神経基盤研究に関しては、定量行動実験の完了を待たず、平行して実験を開始することにより、令和２年度における実験の遅れを取り戻す計画である。そのため、当初の計画通り、主として実験被験者謝金や実験補助者に対する人件費、実験用消耗物品費を今回生じた次年度使用額および翌年度請求額を使用する。また、国内学会発表および英文論文投稿を計画しているため、それらにかかる経費を計上する。さらに、実験実施場所の確保のための設備使用費を計上予定である。