2023 Fiscal Year Research-status Report
幼児間の相互交渉が神経基盤に与える影響の解明と育児支援環境の構築
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20K13967
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
杉浦 由佳 (白川由佳) 慶應義塾大学, 文学部(三田), 特別研究員(RPD) (50750402)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | コミュニケーション行動 / 認知機能 / 神経活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、幼児のコミュニケーション行動を促進させる育児支援環境の構築である。本研究では、（１）同齢の幼児間の相互交渉経験がもたらす行動面の特徴を数値化して特定すること、（２）こうした経験の影響が及ぶ脳領域・神経伝達物質を明らかにすること、（３）他児との関わりの少ない子どもを対象に、介入トレーニングを行い、介入前後での行動面・神経系の変化を明らかにすることによって、生物学的根拠に基づいた支援環境の構築を目指している。
令和5年度は、主に上記（２）について取り組み、脳波計測による神経基板解析へ向けた実験条件の設定を目標とした。令和4年度から引き続き、脳波計測による神経基盤解析を進めた。外的刺激が認知機能に及ぼす影響について成人を対象とした検討を行ったところ、特定の聴覚刺激によってヒトの聴覚記憶形成が阻害される可能性が明らかとなった。また、（３）の介入実験について、感染症対策の観点から当初計画していた食育を介した手法では、他者と密に接触する可能性があり実施が難しいと考え、介入方法の再検討を進めた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症の影響が大きく、主に被験者を対象とした実験が当初の予定通り遂行できておらず、現在までの進捗状況は遅れていると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和５年度は再構築した実験系の検討を中心に進めたため、十分な被験者数が確保できなかったことから、令和6年度は引き続き、被験者を対象とした検証実験を行い、行動解析系の確立と脳波計測による神経基盤解析実験を継続する。介入研究については当初の計画通り、定量行動解析系の構築を終え、神経基盤検討のデータ収集・解析が一定程度達成できた時点での開始を予定している。
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| Causes of Carryover |
令和５年度は、当初の計画では実験被験者に対する謝金や実験補助者に対する人件費を主に計上していた。しかし、新型コロナウィルス感染症の影響により、当初計画していた対面式の行動実験系による検討が困難であると判断し、実験系の変更と予備的検討に時間を要した。結果として、被験者を対象とした実験遂行が遅れたため、それらの経費および実験実施のために必要な消耗品類の購入費について未使用となった。以上のことから次年度使用額が生じた。
次年度となる令和6年度では、遅れが生じている、被験者を対象とした行動実験および神経基盤解析実験の遂行を計画しており、主として実験被験者謝金や実験補助者に対する人件費、実験用消耗物品費を今回生じた次年度使用額を使用する。また、国内学会発表および英文論文投稿を計画しているため、それらにかかる経費を計上する。さらに、実験実施場所の確保のための設備使用費を計上予定である。
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