2021 Fiscal Year Research-status Report
高等教育機関におけるPBS・RTIモデルに基づく多層支援・指導モデルの実践的研究
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20K14034
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| Research Institution | Ryutsu Keizai University |
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Principal Investigator |
真名瀬 陽平 流通経済大学, 学部以外の部局, 教育学習支援センター所員 (00846496)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 高等教育機関 / 多層支援・指導 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、高等教育機関における全学生を対象とした多層支援・指導を行うことで、行動変容や成績の向上がみられるのかを検討することを目的とする。
2021年度は、対面形式で実施された講義や指導において、多層支援・指導の実践的検討を行った。
まず、多層支援・指導の実践的検討として、履修者が20名程度で1年生を対象とした講義において、実施した。第一層支援・指導として、全受講生を対象とした実践を行った。この際には、「講義に出席すること」「（講義に）欠席する・遅刻するときには、事前に連絡をすること」「わからないことがあったときに、教員や学生に質問や相談をすること」「発表を聞く・読む時には、すぐに否定せず、一旦受け入ること」「他者の意見を尊重し、良い点を素直にほめること」「課題を期日までに出すこと」といった行動目標を設定した。そのうえで、毎講義の開始時に提示した。また、その行動目標を達成するためのモデル提示を実施し、これらについて実行していた学生には賞賛するなどのフィードバックを実施した。その後、こうした実践を実施しても達成が困難であった学生を抽出し、小集団指導を第二層支援・指導として実施した。その際には、達成が困難であった目標について、セルフマネジメント手続きを用いた指導を行った。こうした取り組みの結果、受講者すべてが行動目標を達成することができた。また、こうした取り組みに対し、学生自身にも評価してもらった。その結果、直接対象とした講義やそれ以外の講義においても「できることが増えた」などの評価が多かった。この取り組みについては、2022年度以降に発表予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
実践的検討については概ね好調であるものの、全国の高等教育機関における取り組みに関する調査・分析については、実施が遅れているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
実践的検討については、引き続き進めていく。また、これまでに実施したものについては、学術雑誌への投稿を速やかに進めていく。
今後、全国の高等教育機関における取り組みに関する調査・分析について、重点的に進めていく。
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| Causes of Carryover |
本来予定していた人件費を使用することができていない。これは、全国の高等教育機関の取り組みを調査する際に必要な経費として計画をしたが、これについて進めることができていないためである。そのため、早急に作業を進めていきたい。
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