2022 Fiscal Year Research-status Report
高等教育機関におけるPBS・RTIモデルに基づく多層支援・指導モデルの実践的研究
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20K14034
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Research Institution | Ryutsu Keizai University |
Principal Investigator |
真名瀬 陽平 流通経済大学, 学部以外の部局, 教育学習支援センター所員 (00846496)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Keywords | 高等教育機関 / 多層支援・指導 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、高等教育機関における全学生を対象とした多層支援・指導を行うことで、行動変容や成績の向上がみられるのかを検討することを目的とする。 2022年度は、対面形式で実施された講義において、多層支援・指導の実践的検討を行った。 まず、多層支援・指導の実践的検討として、履修者が100名程度で2年生以上の学生を対象とした講義において、実施した。第一層支援・指導として、全受講生を対象とした実践を行った。この際には、学びのユニバーサルデザイン(UDL)の「知覚するための多様なオプションを提供する」と「言語,数式,記号のためのオプションを提供する」を踏まえ、様々な方式での講義情報の共有や講義資料への配慮を行った。そのうえで、出席状況や課題提出状況、課題の成績の結果から、このままでは単位取得が困難であると想定される学生を抽出した。抽出された学生を対象に、第二層支援・指導を行った。具体的には、抽出された学生に対し、通知を送り、講義外での指導を行った。具体的には、講義をどのように受けているかを聞き取ったうえで、受講時や課題実施時におけるアドバイスをモデル提示と共に行った。その結果、第二層支援・指導に参加した学生は、出席状況や課題の成績が向上し、単位取得ができた。一方で、抽出された学生で第二層支援・指導に参加しなかった学生は、出席状況や課題の成績の向上がみられず、多くが単位を取得できない結果となった。この結果から、高等教育における多層支援・指導における有効性が示された一方で、実行する際の課題も示唆された。この取り組みについては、2023年度以降に発表予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実践的検討については概ね好調であり、一定の効果が得られたため。
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Strategy for Future Research Activity |
実践的検討については、引き続き進めていく。特に、第1層支援・指導の方法のさらなる検討や第3層支援・指導における個別支援・指導について、さらなる検討を進める。また、これまでに実施したものについては、学会への発表や学術雑誌への投稿を速やかに進めていく。
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Causes of Carryover |
研究課題遂行状況により学会への発表や投稿が計画時より進んでおらず、オンラインによる学会実施も多かったため、学会参加に伴う旅費や投稿費などの支払いが少なかった。2023年度においては、これまでの研究成果の発表を進めていくことで解消したい。
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