2022 Fiscal Year Research-status Report

日本の大学におけるスタッフ・ディベロップメントの研修転移への介入に関する研究

Research Project

Project/Area Number	20K14085
Research Institution	Ehime University
Principal Investigator	竹中喜一愛媛大学, 教育・学生支援機構, 准教授 (80834100)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2024-03-31
Keywords	スタッフ・ディベロップメント / 研修転移 / 大学職員 / 大学教員 / 行動変容 / 業績向上 / 組織開発
Outline of Annual Research Achievements	今年度は、四国地区の大学職員を対象に、職員になってから受講した研修すべてを振り返り、研修転移に寄与したものや具体的に研修転移にどのようにつながったかを明らかにすることを目的とした質問紙調査の結果を集計・分析した。本調査は四国地区教職員能力開発ネットワーク加盟校事務職員を対象にしたものであった。分析の結果、研修の結果として生じた行動変容には、業務への積極的・効率的な行動、他者や他組織の巻き込み、個別最適な対応といったものがあり、業務改善については、業務効率化や新規事業の実施といった効果があった。また、行動変容や業務改善には本人のモチベーション、自己効力感、研修内容の活用経験有無、上司や職務内容といったものも影響している可能性が示唆された。上記の調査に加え、昨年度までとは異なる研修を実施し、その研修の受講者を対象とした質問紙調査を行った。2022年度に対象とした研修は、愛媛大学教育・学生支援機構教育企画室と芝浦工業大学教育イノベーション推進センターが共同で主催した「ファカルティ・ディベロッパー養成講座」であった。質問紙調査は受講者が研修を受講してから約３ヶ月後に、研修を受講したことによる行動変容や職場の業績向上の実態と、研修転移の課題を明らかにするために行われた。その結果、研修に関する提案や情報発信、研修への自身の関与向上、業務における他者の巻き込み、研修の運営のしかたといった行動変容がみられ、職場の業績向上としては、研修の計画や内容の改善に加え、教員個人の授業改善にもつながったことが示唆された。一方で、受講者の担当業務と研修内容の関連が希薄であることや、職場の他者の認識が不足あるいは一致していないこと、職場内のコミュニケーション不足が、研修転移の課題となっていることも示唆された。この他、研修転移をねらいとしたＳＤを行う国内大学および諸団体の事例調査も実施した。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 研修転移を促す介入モデルにを参照した研修について、４種類の実践を行い、それぞれについて研修転移の効果と課題に関する質問紙調査を行った。加えて、同モデルに即した他大学の事例調査も実施した。
Strategy for Future Research Activity	次年度は最終年度となるため、これまでの研修実践およびそれらを踏まえた質問紙調査の包括的な分析を行い、研修転移を促す介入モデルの精緻化を図る。
Causes of Carryover	新型コロナウイルスの影響に伴い、他大学への事例調査がオンラインによるものも含まれたため。今年度は、研究成果の学会発表と他大学への事例調査の続きを行うなどするために、助成金を支出させていただく予定である。