2021 Fiscal Year Research-status Report
教科教育の探究活動における主体的・対話的で深い学びを促すeポートフォリオの活用
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20K14104
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| Research Institution | Kwansei Gakuin University |
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Principal Investigator |
時任 隼平 関西学院大学, 高等教育推進センター, 准教授 (20713134)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | eポートフォリオ / 教科教育 / 高等学校教育 / 探究活動 / 主体的・対話的で深い学び |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は，（１）教科教育の実践を取り巻く学校文化に関するインタビュー調査及び（２）教科教育における観点別評価の実施状況と課題に関する質問紙調査を実施した．
（１）においては，20の公立高校英語科に勤務する教諭計20名を対象にインタビュー調査を実施した．本調査の目的は，英語科教育研修で得た知見を所属校内で転移（個人・及び校内）させる際の促進・阻害要因を学校文化論の観点から分析・考察することであり，具体的にはハーグリーブスの教員文化論等の理論的枠組を用いて収集データを分析した．今後も教科教育の授業やカリキュラム自体がどのような学校内の促進・阻害要因によって成り立っているのかを捉える知見を蓄積し，ポートフォリオ開発の際の検討要因として利用する．尚，これらの研究結果については日本教育工学会論文誌に投稿予定である．
（２）においては，公立高校における観点別評価の実施状況と課題について調査を行った．具体的には，2022年度から新1年生を対象に実施される観点別評価の3観点「知識・技能」「思考・判断・表現」及び「主体的に学習に取り組む態度」のそれぞれの観点に対する理解度や実施の際の困難について，質問紙調査を実施した．その結果，「知識・技能」に対する理解度が最も高く，「主体的に学習に取り組む態度」に対する理解度が最も低いことが明らかになった．また，その要因としてエビデンス化が困難なこと等が明らかになった．
これらの研究結果は，2022年3月20日に開催された日本教育工学会2022年春季全国大会にて「高等学校における観点別評価実施の課題に関する予備的調査」の題目で発表した．また，2021年10月16日に開催された日本教育工学会秋季全国大会にて，（１）（２）に関連する研究発表「教科教育におけるポートフォリオ開発に関する予備的調査」（2021年春季大会発表分）について研究奨励賞を受賞した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
教科教育における実際の授業実践状況について調査を実施する予定であったが，新型コロナウイルス感染拡大の影響で学校訪問自体が困難になり，データ収集の機会が著しく制限された．
ZOOMを用いたオンラインインタビュー調査をできる限り実施したものの，本来は授業観察に基づくインタビュー調査を行う必要があるため，十分なデータを収集することができなかった．また，オンラインでのメールが中心となるため十分な人間関係を構築するのに時間を有してしまい，全体的な研究の進捗の遅れに繋がった．
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は，（１）インタビュー調査（２）eポートフォリオに搭載する項目の検討および（３）実証研究の3点に取り組む予定である．
（１）では，授業を担当する教員との合議を通してポートフォリオに搭載する記録項目を検討する必要があるため，2022年度は可能な限り学校訪問数を増やし，授業観察に基づくインタビュー調査を実施予定である．
（２）においては，（１）の成果に基づきeポートフォリオに掲載する項目について検討を行う．その際，現場教員に対するヒアリングを実施し，項目の妥当性等について意見を収集する．
（３）においては，協力校において実際に項目ごとの振り返りを授業内で実施し，主体的・対話的で深い学びにどのように繋がったのかを検証する予定である．
これらの内容は，日本教育工学会研究会及び全国大会で発表を予定している．また，年度末には日本教育メディア学会や日本教育工学会論文誌に投稿予定である．
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染拡大のため，学校訪問の機会が著しく制限された．そのため，十分なデータ収集や研究成果発表が行えず，旅費等の執行をすることができなかった．
ワクチンが普及することで新型コロナウイルスの感染拡大状況が緩和されることを期待し，翌年度への繰り越しをする方がより効果的な研究を実施することができると考え，次年度繰り越しが妥当であると判断した．
2022年度においては，学校訪問を許可され次第調査を開始し，データ収集を行う．具体的には，7月～9月を中心に公立高校で調査を実施する予定である．また，それらの結果に基づきeポートフォリオ開発についても取り組む予定である．
研究成果に関しては，日本教育工学会研究会及び秋季全国大会，日本教育メディア学会にて研究発表を行う予定である．
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