2020 Fiscal Year Research-status Report
小中学校のキャリア教育のための新たな「性格特性的強み」尺度の開発
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20K14166
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Research Institution | Saitama Gakuen University |
Principal Investigator |
高橋 誠 埼玉学園大学, 人間学部, 講師 (80779827)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 性格特性的強み / キャリア教育 / 強みに基づいた介入 / 小中学生 / ポジティブ心理学 / ストレングススポッティング / 強みの発達的変化 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、①キャリア教育に活用できる新たな性格特性的強み(Character Strength for Career Education: CSCE)リストを作成し、②社会人へのCSCEリストの調査の実施と職業的な適応感や成功感覚との関連性を検討から義務教育年代が育成すべきCSを明確にし、③義務教育年代を対象としたキャリア教育プログラムの開発し、そのなかでCSCEリストを用いることにより、リストの実用性や妥当性を検証することであった。 初年度となる2020年度は、①「CSCEリストの開発」を目的として、海外におけるCSの主要論文に関する文献レビューを行い、引用数の多い主要な3つのCS尺度の中からCS項目を選定し、さらに日本の文化や労働環境に適した強みを付与した暫定的CSリストを作成した。 次に②「社会人を対象とした調査」を実施するため、オンライン調査会社の選別を終了し、リストの入力と見積もり作成が終了した。 さらに、③「キャリア教育プログラム開発」のため、公立中学校の教員とともにプログラムを開発し、教員ならびに大学生に対して試験的にプログラム内のワークを実施し、評価と修正を行った。さらに、キャリア教育実践において影響が大きいとされる教員側の要因について検討が可能となる、教員が子どもの強みを見出そうとする傾向(Teacher’s Strength Spotting:TSS)に関する尺度作成と教師効力感等との関連について調査を行った。本研究によりTSSと教師効力感や教師リーダーシップへの肯定的影響を示すことができた。これにより、CSCEリストを用いたキャリア教育実践プログラムを行う際に、教員側の要因についても検討が可能となった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究初年度となる2020年度は、目的①である「キャリア教育に活用できる性格特性的強み(CS for Career Education: CSCE)リストの作成」について、CSに関するレビューを踏まえて、世界的に使用されている3つのCSリストに、新たに日本の文化や労働環境に適したCS項目を加え、暫定版リストの作成が終了している。また目的②の「社会人を対象としてCSCEリストと職業的な適応感や成功感覚について測定しながら関連性を検討」については、オンライン調査会社を選定し、調査項目の入力と見積もりの作成までを行っており、2021年度での実施を待つのみである。さらに、目的③である「義務教育年代を対象としたキャリア教育プログラムの開発と実践内でのCSCEリストの活用」については、プログラムの開発とともに、教員や大学生に試験的にプログラムを実施し、評価と修正を行い、義務教育年代に実施可能な形式への調整が行われている。さらに、プログラムの効果に多影響があるとされる実践側(教員)の強みに注目する傾向に関する調査を実施し、プログラムに使用可能な形の尺度を作成することができた。 上記によって、新型コロナウィルス感染拡大における影響により計画の遅延が懸念されたものの、2020年度に予定していた研究目的はある程度達成されていることから、概ね順調に進展しているものと思われる。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度は,社会人を対象としたオンライン調査の結果を踏まえてCSCEリストの作成を目指す。なお、新型コロナウィルス感染拡大の影響により小中学校でのアンケート実施やプログラム実施に関して困難が予想されるため、本年度はオンライン調査が実施可能な高校生や大学生を対象にCSCEリストを実施し、高校や大学生活の適応感や満足度との関連について検討しつつ、社会人から青年期、義務教育年代に続く発達的な変化について明らかにする。
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