2023 Fiscal Year Research-status Report
Effect of mindfulness-based interventions on workers from the healthy company
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20K14187
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| Research Institution | The University of Tokushima |
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Principal Investigator |
甲田 宗良 徳島大学, 大学院社会産業理工学研究部(社会総合科学域), 講師 (50736189)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 健康経営 / マインドフルネス / メンタルヘルス / 気分 / テキストマイニング / 視覚分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題の目的は，マインドフルネスに基づく介入（Mindfulness-based intervention: MBI）が，健康経営施策に及ぼす影響を検証することであった。
令和5年度は，令和3年度に実施したインタビュー調査の結果に基づき，令和4年度に開発した「オンライン形式によるマインドフルネス瞑想会」によって得られたデータの解析および参加企業へのフィードバックを行った。
毎回の気分チェックのデータについて，瞑想会開始時（年度始め）と終了時（年度終了時）のデータが揃っている29名を対象に，pre-postの平均値を比較した。その結果，不安気分および抑うつ気分については，post時点の得点がpre時点の得点よりも有意に低いことが示された。一方，ポジティブ気分はpost時点の得点が有意に高いことが示された。ただし，この傾向は瞑想会の参加回数による影響を受けており（瞑想会の参加回数を統制変数としたところ，一部の結果や統計値に変動が見られた），瞑想実践の回数や時間によって効果が変わることも示唆された。以上より，参加者の気分状態は，瞑想会によって適応的に変化するものの，一定程度の瞑想会参加を必要とすることも示された。
webアンケートによって収集した毎回の瞑想会の感想について，テキストマイニング，具体的には形態素解析，共起ネットワーク，対応分析を実施した。その結果，抽出後の特徴として「自分」「仕事」「気づき」「振り返る」「意味」「生活」といった語の出現数が多いことが示された。また，開始時および終了時それぞれの共起ネットワーク図を比較すると，「自分」という単語の出現回数や，この語と結びつきのある語の数やバリエーションが豊富になっていることが読み取れた。
こうした成果の公表や論文作成が遅れており，さらに1年研究期間を延長することとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和5年度は，令和4年度に実施したオンライン瞑想会の結果を整理し，解析した。その後，速報について，参加企業にフィードバックを行ったり，希望に応じて，参加者／企業に対して，フォローアップに相当するセッションなどを実施した。こうした対応を進める過程で，再解析やローデータの見直しを行うなど，当初想定した以上に，成果の公表や論文作成に時間を要することとなった。しかし，フィードバックを受けた知見やコメントは，今後の研究の推進施策に有益であり，また本研究成果を効果的に整理・公表・普及する上で，欠かせない資料となった。
これらの事情もあり，補助事業の延長を再申請した。以上より，「やや遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和6年度は，すでに得られたデータの公表および論文作成・投稿を推進する。また，引き続き，参加者や参加企業へのフォローアップに相当する訪問を実施し，マインドフルネスの健康経営施策への適用・定着・発展のための関りを継続する。
併せて，一般労働者を対象として実施してきた基礎調査（マインドフルネス特性および労働生産性（アブセンティーズム (遅刻，欠勤，早退などの頻度) およびプレゼンティーズム (業務への集中，ミスの程度) にて測定）との関連や，マインドフルネスとワークエンゲージメント，働き方と睡眠－生活リズムの関連）の解析，論文作成・投稿を進めていく。
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| Causes of Carryover |
令和5年度は，新型コロナウイルス感染症拡大の影響が低減したものの，本研究の参加者や参加企業は，その余波のためか，あるいは近年の物価高騰や働き方改革など，産業・労働領域を取り巻く社会課題への対応も相まって，多忙を極めている。そのため，研究結果のフィードバックや訪問の日程調整などにも時間を要した。また，研究代表者も，学内外業務が研究申請当初よりも多忙となり，こうした対象企業との調整に困難を要した。
また，遅れていた研究計画の関係で，インタビュー調査の整理とデータ解析，成果の公表（論文投稿）については，補助事業期間延長後に行う予定としていたが，これが1年の延長では叶わず，2年目（再延長）を申請することとなった。そのため，次年度使用額が生じた。引き続き，研究成果公表のための経費として，次年度使用額を使用する予定である。
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