2022 Fiscal Year Research-status Report
Examination of Psychological Impacts of Childhood Trauma
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20K14244
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| Research Institution | National Center of Neurology and Psychiatry |
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Principal Investigator |
中島 実穂 国立研究開発法人国立精神・神経医療研究センター, 精神保健研究所 行動医学研究部, 客員研究員 (40847753)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 児童期トラウマ / 育児ストレス / 育児の質 / 母親 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
児童期トラウマとは、18歳未満で経験したトラウマ体験であり、感情的虐待・身体的虐待・性的虐待・感情的ネグレクト・身体的ネグレクトの5つに分類される。児童期トラウマは、精神障害や自殺のリスクを高めるなど、生涯に渡って多大な影響を及ぼすと言われている。近年我が国では、児童虐待に関する報道が多くなされるなど、児童期トラウマ対する関心が急速に高まっている。また世界的にも、自然災害の頻発や情勢不安による影響の増大を背景に、児童期トラウマはますます重大な問題として認識されてきている。児童期トラウマによって傷ついた心を効果的にケアするためには、児童期トラウマがもたらす心理的影響メカニズムを、詳細に解明する必要がある。本研究課題の目的は、児童期トラウマ成人してからの心理特性にどのような影響を与えるのかを検討することである。
2022年度は、育児における問題に対する母親の児童期トラウマ経験の影響を検討した。その結果、母親の児童期トラウマ経験は高い育児ストレスおよび低い育児の質と関連することが示された。また育児における問題では、ソーシャルサポートを活用することの重要性が多くの研究で一貫して示されているが、児童期トラウマを多く経験した母親はそうでない母親比べ、ソーシャルサポート資源が少ないことも示された。さらに、身体的ネグレクトと性的虐待を多く経験している場合は、ソーシャルサポート資源があってもそれが育児における問題の解決に結びつきにくいということも示唆された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
児童期トラウマによる心理的影響に関する研究は近年飛躍的に増加しており、育児への影響を含め、様々なことが明らかになってきている。しかしながら、児童期トラウマの経験がソーシャルサポートの活用に悪影響を及ぼすという効果については、いくつかの研究においてその可能性が示唆されながらも、それに直接的にフォーカスした研究はまだ行われていなかった。その中で本研究は、この効果についてフォーカスを当てた先駆け的研究となり、児童期トラウマによる影響解明に、また一歩寄与するものとなると期待されるため、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
先の研究では、児童期トラウマの経験が、後のソーシャルサポート活用力に悪影響を与えることが示唆された。今後の研究では、この効果の詳細を自由記述分析などにより検討していく。具体的には、ソーシャルサポートを上手く活用できている場合とそうでない場合で、当事者のソーシャルサポートに対する認識や利用方法がどのように異なるかを明らかにする。
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由は3つある。第1に、オープンアクセス誌に投稿していた論文があり、その掲載費として予算を確保していたが不採択になってしまい、その予算が残る形となった。第2に、地方国内学会で研究発表を行うことを予定していたが、コロナウイルスの懸念から、どちらも見送ることにし、旅費として確保していた予算が残った。第3に、調査実施を予定していたが、前年度中に倫理的な懸念点が解決できず、調査が実施できなかったため、予算が残ってしまった。
不採択による残額については、今年度も当該論文を別ジャーナルに再投稿予定であるためその掲載費と使用することを予定している。学会参加断念による残額については、研究の進捗上、予算のかかる調査を実施する必要がありそうなため、その費用と合算し、調査実施費用として使用する予定である。調査の実施が延期されているために発生している残額については、予定通り調査費用として使用する予定である。
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