2021 Fiscal Year Research-status Report
エディアカラ紀動物進化を支配した酸化還元境界変動の解明
| Project/Area Number |
20K14595
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
|---|
Principal Investigator |
古山 精史朗 東京海洋大学, 学術研究院, 助教 (60760527)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | エディアカラ紀 / 動物進化 / Doushantuo層 / 酸化還元状態 / 古海洋環境 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
エディアカラ紀は、爆発的な生物進化であるカンブリア爆発の直前の時代に相当し、その古海洋環境の理解は、カンブリア爆発の謎を解明する鍵となる。エディアカラ紀の古海洋環境の変遷と生物進化の因果関係を明らかにするため、本研究ではエディアカラ型動物が酸素および有機物摂取の容易な酸化還元境界周辺に生息していたという仮説を検証する。本研究で対象とするフィールドは、エディアカラ紀の陸棚から海盆の堆積相が広く分布する南中国である。2020年度に続き2021年度もCovid 19の影響で依然として渡航可能な状況ではなかったため、2020年度もまた過去に取得したサンプルについて検討を行った。対象としたのは、陸棚の堆積相が分布する貴州省Beidoushan地域および陸棚斜面の堆積相が分布する貴州省Wenghui地域のサンプルである。Beidoushan地域について、2020年度に作成した同位体層序の対比精度を向上させるため、2021年度は岩石の初生的成分と二次変質成分をカソードルミネッセンス観察に基づいて分離した後に無機炭素同位体分析を行った。その結果、バルクサンプルを用いて分析を行った場合、二次変質した値の影響を受け、やや低い値が出ることがわかった。そこで初生的成分を用いて再作成した無機炭素同位体変動曲線を用いて、南中国の他セクションとの層序対比を行った。Beidoushan地域についてはさらに、古海洋の酸化還元状態の時間的変遷を明らかにするため、希土類元素分析を行った。その結果、Doushantuo層中部から上部の堆積時期に比較的酸化的な環境が広がっていた可能性が示唆された。希土類元素分析はWenghui地域のサンプルについても適用し、エディアカラ紀の陸棚斜面における酸化還元状態の変遷について検討を行った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
Covid19により2021年度もまた岩石試料採取のための中国渡航ができなかった。2021年度はさらに、オミクロン株の蔓延に伴い国内の他機関への立ち入りも制限される状況であったため、分析を主に外部で行う本研究はその影響を大きく受け、計画は予定よりやや遅れている。そのため、既に採取済みの岩石試料について希土類元素分析および硫黄同位体分析を進めている。全てのサンプルについて分析結果を得られたわけではないが、対象地域の古海洋の酸化還元状態を明らかにする傾向を認めるなどの進展があった。
|
| Strategy for Future Research Activity |
次年度以降は，これまでの成果の取りまとめを行うとともに、陸棚斜面の堆積相を示すWenghui及び海盆の堆積相を示すFengtunの岩石試料について、希土類元素パターンなど酸化還元状態を示すデータを取得する。陸棚域―陸棚斜面―海盆域にかけての層序対比を確立した上で、古海洋の鉛直方向での酸化還元状態とその変遷を明らかにする。またCovid19のワクチン普及に伴い、海外渡航制限が次第に緩和されていることから、2022年度は渡航が可能な場合、古海洋の酸化還元状態と動物進化の関係解明に適した別の地域(例えばオーストラリア，モロッコなど)を対象に調査を行う。
|
| Causes of Carryover |
2021年度もまたCovid19による渡航制限のため、海外調査を実施することができなかった。そのため本研究で予定している旅費・人件費について支出することができず、次年度使用額が発生した。また学会もオンライン化され、当初予定していた旅費支出項目がなくなった。次年度以降について、海外渡航制限が緩和された場合、海外調査を実施し旅費・人件費を使用する。海外渡航制限が緩和されない場合、既存サンプルの分析外注などでその他を、分析前処理などで人件費を支出する。
|
Research Products
(1 results)
