2021 Fiscal Year Research-status Report
家族以外の他者と人間関係を構築していく住まい方に関する研究
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20K14900
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
田中 由乃 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 助教 (20825260)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 大型シェアハウス / 入居者 / 共有部 / アンケート / 空室率 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
近年、空き家の増加、集合住宅の老朽化、社会的孤立や孤独死が社会問題として取り上げられる一方で、空き家を他人同士が集まって暮らすシェアハウスに改築するなど、「一住宅に一家族」という従来の生活スタイルとは異なる住まいの選択肢が広がりつつある。中でも特に、近年見られるようになった大型シェアハウスには、鍵付きの個室に加え、充実したキッチンスペースやシアタールームなどの特別室があり、類似した価値観や生活スタイルを有する人々が集まる場となっている。
そこで昨年度は、近年見られるようになった、大型シェアハウス（31戸以上の個室と共有スペースを有する集合住宅と定義する）に着目し、特に2020年度は現在学術的にほとんど明らかにされていない基本的な実態を統計的に整理・分析した。この分析結果は2021年9月に日本建築学会全国大会で発表を行った。
また、学会発表及びその後の論文投稿に対して、大型シェアハウスを大型と区分する意味及び小～中規模シェアハウスとの違いをより明確にするよう指摘があったため、本年度は規模を問わず関東圏のシェアハウスのデータを集めること、及び人類学的なコミュニティ規模を参照して大型シェアハウスの「大型」であることの意義について研究を進めた。
調査の結果は2022年9月に国内学会発表を行う予定で、梗概を投稿済みである。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19の影響が継続しており、シェアハウスでの現地調査や入居者へのヒアリング調査への協力を依頼し辛い状況が続いている。
また、本年度受けた大型シェアハウスの規模による違いを明確にするべきという指摘も踏まえ、調査計画には含まれていなかった、シェアハウスの規模の違いによる環境の差についても研究範囲に取り込みたいと考えるようになった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、本研究の当初の目的であった外部との関係性をもつシェアハウスの共用空間について、シェアハウスの規模を大型に限らず分析対象とすることで、調査実施可能性を高めるとともに、規模の違いによる特徴をより詳細に明らかにすることを計画している。
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響により、当初予定していた対面での出張調査や国内学会発表、国際会議発表が実現できなかったため、旅費を中心に差額が生じた。本年度、出張規制が緩和されれば、旅費として使用する。本年度もCOVID-19の影響が継続する場合には、オンライン会議等の環境を充実させるための電子機器類の購入に充てる。
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