2021 Fiscal Year Research-status Report
高層ビルにおける全館避難時の階段室内滞留のモデル化
| Project/Area Number |
20K14914
|
|---|
| Research Institution | Tohoku Gakuin University |
|---|
Principal Investigator |
門倉 博之 東北学院大学, 工学部, 准教授 (50805497)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 階段室 / 滞留伝播 / 高層ビル / 全館避難 / 避難者歩行特性 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，高層ビルにおける全館避難時の階段室内の混雑現象として，階段室内の滞留発生と伝播のメカニズムを明らかにすることにより，避難時の混雑軽減手法を確立することである。2021年度の研究計画として，①階段室内における滞留発生と伝播条件の分析，②歩行者デッドレコニング測定手法による階段室内降下時の避難者の歩行特性の分析，③避難シミュレーション実装のための滞留伝播のモデル化を計画した。しかしながら，2021年度においても，新型コロナウィルスの影響により，高層事務所ビルの全館避難訓練の中止となった。そのため，過去の実測調査データと階段室内における部分的な流動実験により，避難シミュレーション実装のためのモデル化を行うものとした。そこで，東京都内のある25階建て高層事務所ビルにて，過去計12回実施された全館避難訓練の実測調査映像をもとに，①階段室内における滞留発生と伝播条件の分析として，階段室内への流入流動量について分析を行った。階段室への流入流動量は，ピークを伴った場合には，局所的な高密度が発生する可能性があり，滞留の発生要因の一つになる可能性があると思われる。一般的には，避難シミュレーションにおいて，定常的な流入流動量が用いられており，③避難シミュレーション実装のためのモデル化を行った。過去のデータのうち，階段室内への流入を阻害する影響の少ない階を比較検討した結果，2012年に行われた避難訓練においては，流入者数の増加に従って，流入間隔が粗から密となった後粗となっており，流入流動量の時系列式を算出した。②歩行者デッドレコニング測定手法による階段室内降下時の避難者の歩行特性の分析については，部分的な流動実験として，被験者を数名1列に配置した状態で水平路を歩行し，深度カメラと加速度センサーを用いて，前後の距離と歩行速度の関係について基礎データの取得を行った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
前年度に続き，新型コロナウィルスの影響により，予定されていた高層事務所ビルの全館避難訓練が中止となり，また，被験者による群集流動実験が行えない状況となった。そのため，過去に取得した全館避難訓練の実測調査データおよび部分的な流動実験を行い，階段降下時の歩行特性について分析を行うこととした。これにより，「やや遅れている」と判断する。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2022年度においても，新型コロナウィルスの影響により，25階建て高層事務所ビルの全館避難訓練が中止となった場合には，①過去の実測調査データの比較，②階段室内における部分的な流動実験，③避難シミュレーション実装のためのモデル化を以下のように行う。
①階段室内における滞留発生と伝播条件の分析については，これまで観測を行った全館避難訓練のデータを比較し，滞留伝播の発生要因と伝播条件について分析を行う。②歩行者デッドレコニング測定手法による階段室内降下時の避難者の歩行特性の分析については，部分的な流動実験として，被験者を数名1列に配置した状態で，階段踊り場を歩行し，前後の距離と歩行速度の関係を明らかにする。③避難シミュレーション実装のための滞留伝播のモデル化については，これまで得られた避難者の歩行特性を基に，滞留伝播の条件について整理し，避難シミュレーションへの実装を試みる。なお，コロナ禍の影響により，必要に応じて研究期間の延長を検討する。
|
| Causes of Carryover |
前年度に続き，新型コロナウィルスの影響による高層事務所ビルにおける避難訓練の中止のため，実測調査に必要な物品費，出張等の旅費，人件費・謝金の使用を見送ることとなった。次年度の避難訓練実施の際の使用としたい。
|
