2021 Fiscal Year Research-status Report
Establishment of pharmacotherapy in pediatric patients with refractory epilepsy
| Project/Area Number |
20K16068
|
|---|
| Research Institution | National Epilepsy Center, Shizuoka Institute of Epilepsy and Neurological Disorders |
|---|
Principal Investigator |
山本 吉章 独立行政法人国立病院機構(静岡・てんかん神経医療センター臨床研究部), その他部局等, その他 (60596245)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | てんかん / 薬物動態 / 小児 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
一般的に小児患者は，生体機能が年齢とともに大きく変化するため，各年齢における薬物動態の特徴に基づいた投与設計が必要となる．特に抗てんかん薬を代謝する薬物代謝酵素の発現は成長によって変化することが知られている．本研究は，小児てんかん患者を対象とし，血中濃度モニタリングを基盤とした抗てんかん薬の薬物動態・薬効解析を行う．特に，使用経験が少なく臨床情報が不十分な希少てんかん，4歳未満の小児てんかんに着目し，薬物治療法の最適化を目指す．さらに遺伝子解析に基づく抗てんかん薬の個別化薬物治療を確立する．
2011年から2020年までに静岡てんかん神経医療センターでレベチラセタムを服用した小児患者1,541名（0歳～16歳）から6,866ポイントの血中濃度を測定した．各患者の血清中レベチラセタム濃度投与量比を算出して体内動態に与える因子を抽出した．本剤の体内動態は，年齢によって大きく変動した．また，CKD合併患者は血中濃度が有意に上昇した．一方，酵素誘導剤（フェニトイン，フェノバルビタール，カルバマゼピン）の併用によりレベチラセタムの血中濃度は有意に低下したが，小児患者に与える影響は低かった．
2013年から2020年までにルフィナミドを服用した難治てんかん患者178名から1,531ポイントの血中濃度を解析した．体内動態に与える影響と本剤の有効濃度を調査した．ルフィナミドの血中濃度はフェニトイン，カルバマゼピン，フェノバルビタールの併用によりそぞれれ43.4%, 13.2%, 30.3%低下した．有効症例の血中濃度の中央値（四分位範囲）は，20.6 ug/mL (13.3-27.0)であった．発作型別に有効濃度を解析したが，有意差は認められなかった．しかしながら，強直発作をコントロールするためには目標濃度をより高く設定する必要がある．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ルフィナミドの薬物動態・薬効解析については、国際雑誌に掲載済みである（Ther Drug Monit. 2022 in press. doi: 10.1097/FTD.0000000000000977）．また、レベチラセタムの薬物動態解析については、現在、国際学会誌に投稿中で2022年度中の掲載を目指す．一方，ラモトリギン、ゾニサミド、クロバザムの血中濃度データの取得がほぼ完了し，2022年度中に解析を終了して論文化を目指す．
|
| Strategy for Future Research Activity |
ラモトリギンとゾニサミドの血中濃度データを解析する．同時にドラベ症候群，レノックスガストー症候群患者を対象都市，クロバザムの個別化薬物療法の有用性を検証する．クロバザムを導入予定の16歳未満の小児てんかん患者を対象とし，CYP2C19遺伝子多型を測定する．CYP2C19の遺伝子多型に基づき投与量を調整し，本剤の忍容性と有効性を検証する（個別化治療群）．さらに2010年から2014年までにCYP2C19事前分析を行わずにクロバザムを導入した患者を抽出し，傾向スコアで個別化治療群とマッチングさせ対照群（標準治療群；ヒストリカルコホート）とする．両群の治療継続率をカプランマイヤー法で比較する．
|
| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染収束の見通しがたたない状況で，研究成果の発表を行う学会を再考することとなり余剰金が発生した．これらは2022年度の成果発表（学会参加費，論文校正・掲載費，旅費）の経費として計上する予定である
|
