2022 Fiscal Year Research-status Report
線維筋痛症モデルにおけるミクログリアを介したリゾホスファチジン酸分子機構の解明
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20K16511
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| Research Institution | Institute of Physical and Chemical Research |
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Principal Investigator |
根山 広行 国立研究開発法人理化学研究所, 生命機能科学研究センター, 研究員 (70846609)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | リゾホスファチジン酸 / ミクログリア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、線維筋痛症マウスモデルにおいて、脳内のリゾホスファチジン酸(LPA)がどのように慢性疼痛形成に関与しているか、メカニズムの解明を目的としている。これまでに線維筋痛症マウスモデルにおいて、ミクログリア阻害剤であるミノサイクリンが病態モデルの痛みを改善することが分かっており、脳内LPAとミクログリアの関係について着目して研究を進めている。当初の予定では、線維筋痛症マウスモデルのミクログリア活性化領域をPETで検証する予定であったが、免疫染色で顕著なミクログリアの活性化を検出できないこと、マウスモデルによるPET解析の空間解像度の問題からうまく検出できなかった。そこで、脳内LPAとミクログリアの関係を調査するために、脳内ミクログリアを誘発するPolyI:Cを用いた。PolyI:Cは腹腔内に投与すると1時間を超えたあたりから痛みを誘発し、その痛みは1日後まで持続する、さらに、PolyI:C投与1日後にPET撮像を行うと、痛みに関与するいくつかの脳領域で活性型ミクログリアの集積が増加していることが分かった。今年度は、実際に活性化領域でLPA受容体がミクログリアに存在するかを検証するため、RNAscopeを用いて検証したが、LPA受容体は一部の発現の多い領域で検出できたが、目的の領域では発現が弱いもしくは存在しないため検出できなかった。そのため、次年度はRNAscopeの条件を再設定する。加えて、PolyI:Cモデルの痛みにLPAが関与しているかについて、LPA産生についても検証する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、線維筋痛症の病態メカニズムを解明するために、脳内LPAとミクログリアの関係に着目して研究を進めている。本研究の大きな課題は3つあり1. 脳内LPAがどのように作用して慢性疼痛形成に関与しているか? 2. 脳内LPAとミクログリアの関係3.線維筋痛症モデルの病態解明について検証している。1.2については、初年度でミクログリアの活性化が検出できなかったことにより遅れていたが、他のモデルで脳内ミクログリアが痛みを引き起こすことを明らかにすることができたことから、線維筋痛症モデルでLPAがミクログリアに作用し、痛みを形成している可能性が示唆された。そこで、LPAとミクログリアの関係について、LPA受容体の分布をRNAscopeで検証しようとしたが、目的部位ではうまく検出できず、来年度に持ち越しとなったため、やや遅れていると考える。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度で線維筋痛症モデルのLPAを介した痛み形成に関与する脳領域、ミクログリア活性化に伴う痛みの脳責任部位について、PETを用いた実験で明らかになった。しかしながら、LPAとミクログリアの関係についてはわかっていない。そこで、LPA受容体の分布をRNAscopeで検証しようとしたが、本年度はうまく検出できなかった。来年度は、RNAscopeによりLPA受容体とミクログリアの関係を検証する。さらに、LPA産生の実験を進めることで、これまでに明らかとなっているミクログリアの活性化領域と神経活動活性化領域に加えて、LPA産生が増えている脳領域について評価することでミクログリアとLPAの関係について明らかにしたいと考えている。
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| Causes of Carryover |
初年度、コロナの影響で実験ができなかったことから計画が遅れていた。昨年度、ある程度実験を進めることができたが、残った実験は本年度に持ち越しとなっていた。本年度、残りの実験を進めることができたが、実験がうまくいかず、一部の実験が残ったこと、来年度から所属が変わり、新しい所属で研究の更なる進展が望めることから、一部の資金を次年度に持ち越しとした。
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