2021 Fiscal Year Research-status Report

Establishment of the new risk assessment method of leukemic cells using bile acid uptake

Research Project

Project/Area Number	20K16870
Research Institution	Toho University
Principal Investigator	羽賀洋一東邦大学, 医学部, 助教 (30468714)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	胆汁酸 / 造血
Outline of Annual Research Achievements	本研究は血液腫瘍患者の化学療法において、骨髄抑制からの回復期に一過性の胆汁酸上昇を小児血液腫瘍患者に認められたから発想を得ている。2021年度は成人血液腫瘍患者においても骨髄抑制から回復期に一過性の胆汁酸上昇を小児同様に認めるかを検討した。現在同意を頂いている成人患者は1名であり、今後対象症例のリクルートが急務となっている。成人患者では小児症例と異なる所見を認めることから、更なる解析が必要と考えている。しかしながら、COVID19感染症対策のため、当院の新規血液腫瘍患者の受け入れ制限が2021年度内も続いたことから、対象症例の確保が困難であることが現状である。また、造血幹細胞・血液前駆細胞・白血病細胞への蛍光胆汁酸の取り込み実験のデータ解析は進行中であり、各疾患ごとの蛍光胆汁酸取込みの特性を解析している。しかしながら、本研究の共同研究先であるスウェーデンのルンド大学へ検体輸送を行い、自分自身で行う蛍光胆汁酸の取り込み実験の追加実験については、やはりCOVID19感染による渡航制限のため停滞しているのが実態である。 COVID19感染により研究計画の遅延は否めないが、2022年は更に成人症例を確保し、骨髄抑制からの回復期に総胆汁酸の一過性上昇の有無について検討を進めていく予定である。また、共同研究先として熊本大学国際先端医学研究機構（IRCMS）を新たに加え、熊本大学で検体を持ち込み、蛍光胆汁酸の追加実験を行うよう予定を変更しているところである。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 本研究は血液腫瘍患者の化学療法において、骨髄抑制からの回復期に一過性の胆汁酸上昇を小児血液腫瘍患者に認められたから発想を得ている。2021年度は成人血液腫瘍患者においても骨髄抑制から回復期に一過性の胆汁酸上昇を小児同様に認めるかを検討した。現在同意を頂いている成人患者は1名であり、今後対象症例のリクルートが急務となっている。成人患者では小児症例と異なる所見を認めることから、更なる解析が必要と考えている。しかしながら、COVID19感染症対策のため、当院の新規血液腫瘍患者の受け入れ制限が2021年度内も続いたことから、対象症例の確保が困難であることが現状である。また、造血幹細胞・血液前駆細胞・白血病細胞への蛍光胆汁酸の取り込み実験のデータ解析は進行中であり、各疾患ごとの蛍光胆汁酸取込みの特性を解析している。しかしながら、本研究の共同研究先であるスウェーデンのルンド大学へ検体輸送を行い、自分自身で行う蛍光胆汁酸の取り込み実験の追加実験については、やはりCOVID19感染による渡航制限のため停滞しているのが実態である。 COVID19感染により研究計画の遅延は否めないが、2022年は更に成人症例を確保し、骨髄抑制からの回復期に総胆汁酸の一過性上昇の有無について検討を進めていく予定である。また、共同研究先として熊本大学国際先端医学研究機構（IRCMS）を新たに加え、熊本大学で検体を持ち込み、蛍光胆汁酸の追加実験を行うよう予定を変更しているところである。
Strategy for Future Research Activity	2022年度に入り、COVID19感染対策も確立されてきたことより、当院の血液腫瘍科の新規入院数も回復をみせているため、検体の収集も回復をすると期待している。また、ルンド大学で行っていた造血幹細胞・白血病細胞への蛍光胆汁酸の取り込み実験・追加実験については、共同研究先として熊本大学国際先端医学研究機構（IRCMS）を新たに加え、熊本大学で検体を持ち込み、蛍光胆汁酸の追加実験を行うよう予定を変更しているところである。
Causes of Carryover	COVID19感染症蔓延により本研究対象患者の入院制限による症例数確保の低下と海外共同研究先であるSwedenへの渡航制限からSwedenでの追加実験が不可能となったため、次年度へ研究費へ繰り越したことから、次年度への使用額が生じている。次年度は入院制限の解除から検体回収数も増加し、実験も国内で新たに行うことができる目途が立ったことから、追加実験を進めていく予定である。