2020 Fiscal Year Research-status Report
幹細胞産生因子を用い形成する脂肪移植至適環境の開発
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20K18437
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Research Institution | Okayama University |
Principal Investigator |
太田 智之 岡山大学, 大学病院, 医員 (90869140)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 脂肪幹細胞 / 培養上清 / 移植環境 / 幹細胞産生因子 / 皮下反復注射群 / 徐放群 / 徐放性基材 / 脂肪保持率 |
Outline of Annual Research Achievements |
我々は幹細胞研究において注目されている幹細胞産生因子に着目し、脂肪移植の生着率をより良くするための移植環境を探索している。 脂肪移植環境の形成という点より、まず細胞種として脂肪由来幹細胞を選択した。実験にはラットの鼠径脂肪から単離した脂肪由来幹細胞を用い、無血清培地で48時間培養したのち上清を回収した。次に培養上清の投与方法の検討のため、背部に1mlずつ上清または生食を注入する皮下反復注射群と、皮下に上清と生食を含侵させた徐放性基材 (MedGel、ペルナックG)を埋植した徐放群を作成した。3週間後に鼠径部より脂肪を採取し、細かく破砕したものを前述の移植環境作成部位に各1mlずつ注入した。脂肪移植前の時点で組織を一部だけ採取して組織学的評価を行った。移植後2週,4週,6週,8週でCTにて移植脂肪の容量の経時的変化を観察した。移植後8週の時点で移植脂肪の容量の最終評価を行い、組織を採取して組織学的評価を行った。 生食の反復注射を行った個体が脂肪注入時の麻酔で死亡したため、上清の反復注射を行った個体の注射部位から少し離れた部位にコントロールとして脂肪移植を行った(「無処置」とする)。移植した1mlの脂肪の2ヶ月後の容量はそれぞれ①無処置 1.72ml(参考値)②反復上清注射 0.19ml③Medgel+生食 0.40ml④Medgel+上清 0.80ml⑤ペルナックG+生食 0.68ml⑥ペルナックG+上清 0.42mlという結果となった。コントロール群である無処置を除くと、Medgelに上清を含侵させた部位に移植した脂肪の保持率が約80%と最も高い結果となり、反復上清注射では約20%の保持率となった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
上清の反復注射及び、上清を含侵した徐放性基材の埋植が移植床に与える影響について解析を進めている。上清を含有したMedGelを埋植した個体では脂肪移植後の脂肪保持率がもっとも高いという結果が得られた。しかしながらコントロールとして作成した生食のみを皮下に反復注射したラットが実験経過中に死亡したため、別個体の反復上清注射群の注射部位から離れた所に無処置のコントロール群を作成することとなった。結果、同部位(無処置)の移植脂肪が移植前より増加してしまっているが、前述している様に当初予定していたモデルと一部違った形での実験となってしまったため参考値としてしか評価できず、現在取得しているデータだけでは結果の解析が困難と考えている。移植部位の違いによる脂肪の体積変化の影響を除外するために移植モデルの改善及び、サンプル数を増やして再現性を確認する必要がある。また組織学解析も現在行っている段階である。そのため、進捗状況は「やや遅れている」と考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
今回コントロール群で脂肪の容量が増加したという結果は前述の事象以外にもラットの体重変化、移植部位による皮下血流の差異など様々な要因が関与している可能性がある。そのため、より正確な評価モデルとして現時点での実験系の構築がまだ不十分であることが考えられ、一部見直しを行う予定である。 脂肪移植環境部位の確実なマーキング法の確立(移植環境形成部位の組織を採取したが、マーキングが不十分であったため確実に採取できていない可能性がある)や移植部位の再検討を行ったうえで再度移植実験を行い体積評価、組織学的評価を行う。また、脂肪由来幹細胞が産生している成長因子のELISAでの評価や移植環境形成後の組織の免疫染色等による評価も行う予定である。
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Causes of Carryover |
直接経費として旅費を計上していたが、COVID-19蔓延により学会が中止となり旅費の支出がなくなったため。 使用計画としては、次年度の動物実験、組織解析のための費用として使用する予定である。
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