2020 Fiscal Year Research-status Report
Establishment of a new functional analysis method by simultaneous measurement of tongue, lips, and cheek pressures in patients with skeletal open bite
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20K18662
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Research Institution | Niigata University |
Principal Investigator |
栗原 加奈子 新潟大学, 医歯学総合病院, 医員 (30844493)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 舌圧 / 口唇 / 頬圧 / 同時測定 / 骨格性開咬症 / 嚥下 / 定量的評価 |
Outline of Annual Research Achievements |
顎変形症に対する外科的矯正治療は、顎顔面形態領域の形態的・機能的改善を目的として安心・安全かつ術後の長期安定性に配慮した医療の提供が必須である。特に、矯正歯科治療の診断や方針立案時には、術後の長期経過およびQOL改善に大きく寄与する舌や口唇・頬部軟組織などの機能的要因についての詳細な検討が必要である。 骨格性開咬症は顎骨や歯列の著しい垂直的異常とともに、顎口腔機能の低下を示すことが多い。外科的矯正治療の開咬の再発率は約20%との報告もあり、その病態は顎変形症の中でもとりわけ難治性と考えられている。骨格性開咬症の嚥下機能は、顎骨の不調和に起因し健常者とは異なる軟組織運動様相を示すと考えられる。しかしながら、骨格性開咬症の嚥下機能を舌や口唇・頬部軟組織の運動という観点から同時に検討した定量的評価は少なく不明な点が多い。 そこで本研究では、骨格性開咬症の嚥下時における舌および口腔周囲軟組織の機能的特徴と連動様相を解明することを目的に、①舌圧と口唇・頬圧の同時測定法の確立、次に、②骨格性開咬症における舌圧と口唇・頬圧の同時測定データの解析と顎顔面形態と嚥下機能の連動性との関連を検討することとした。 2020年度は、①の達成のため、健常者として個性正常咬合者15名を対象とし、舌圧と口唇・頬圧の同時測定、データ解析を行い、健常者の嚥下運動の特徴を明らかにする。舌圧測定装置は5か所の感圧点を持ち厚さ0.1mmの舌圧センサシート(Swallow-Scan、ニッタ、大阪)を使用し、口唇・頬圧測定装置は圧センサ(PS-2KC、共和電業、東京)を埋め込んだプレートを使用する。舌圧センサシートを口蓋に貼付、圧センサを埋め込んだプレートを上顎歯列に装着する。被験食品を被験者の口腔内に挿入し舌上に保持させた状態から嚥下を指示し、舌圧と口唇・頬圧の同時測定を行う。得られたデータから波形解析を行う。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度は、①舌圧と口唇・頬圧の同時測定法を確立するため、健常者として個性正常咬合者15名を対象とし、円滑な嚥下運動を阻害することのない生理的な嚥下に近い状態で舌圧と口唇・頬圧の同時測定を行い、健常者の嚥下運動の特徴を明らかにすることとしていた。しかしながら、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、データ測定が十分に行えていない。以上の理由から、当初の計画よりも遅滞している。
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Strategy for Future Research Activity |
個性正常咬合者のデータを集積し、健常者における舌圧と口唇・頬圧の同時測定法を確立する。次に、骨格性開咬症15名における舌圧と口唇・頬圧の同時測定、データ解析を行う(横断的研究)。骨格性開咬症と健常者のデータを比較することで、骨格性開咬症の嚥下運動について特徴の抽出を行う。さらに、顎顔面形態の分析として、矯正歯科治療の診断のために中心咬合位で撮影された側面および正面頭部エックス線規格写真をトレースし、角度・距離計測を行う。また、上下顎歯列模型分析を行う。健常者については、エックス線撮影は行わず、上下顎歯列模型のみ採得し分析を行う。
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、2020年度はデータ測定が計画通り行えず、研究計画よりも遅滞した。また、当初発表予定としていた国内外の学会が中止、あるいはウェビナー開催やバーチャル開催となったことに加え、新型コロナウイルス感染拡大防止のため、研究所属機関から移動制限の通達もあり、現地に赴くことがなかった。したがって、物品費、旅費、および人件費・謝金として計上していた経費を計画通り執行できない状況で、当該助成金が生じた。 当該助成金は2021年度以降に執行予定とするが、2021年度も引き続き、新型コロナウイルスの感染拡大の影響による国内外を含めた学会の開催制限や移動制限が予想される。したがって、2021年度に旅費として計上していた助成金は旅費以外の経費として執行予定である。
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Research Products
(5 results)