2021 Fiscal Year Research-status Report
急性期看護への適用に向けた日常生活ケアの実践的モデルの開発
| Project/Area Number |
20K19010
|
|---|
| Research Institution | Tokyo Health Care University |
|---|
Principal Investigator |
高橋 智子 東京医療保健大学, 看護学部, 講師 (10717101)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 急性期看護 / 日常生活ケア / モデル構築 / 理論構築 / 文献検討 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの開発を目指し、研究者が作成した急性期看護における日常生活ケアモデルを実践で活用可能な知の形式へと発展させ、適用を試みることを目的としている。そのため、2021年度は試案のもととなる研究者が作成した急性期看護における日常生活ケアモデルの成果をまとめた。また、日常生活ケアの概念および急性期看護における日常生活ケアの実践とそのアウトカムに関する国内外の文献検討を行い、先行研究の特徴および急性期患者の回復を導く要素を検討した。
その結果、国外において日常生活ケアは「Fundamentals of Care」として取り上げられており、身体的・心理社会的・関係性の側面が含まれる看護師の行動として示されていることが明らかとなった。また、急性期看護における日常生活ケアの実践とそのアウトカムに関する研究の特徴として、対象としている患者は、循環器疾患およびICUなどの重症患者が多く、活動や移動、清潔など特定の援助項目に焦点を当てその効果を示している研究が多いことが示された。加えて、急性期患者への日常生活ケアの実践とそのアウトカムの具体的な内容や指標が明らかになり、急性期患者の回復を示すアウトカムには、患者の身体的・心理的・社会的の反応が含まれることが示された。
上記をふまえ、2022年度は国内外の先行研究の結果をまとめて学会等で発表し、急性期患者の回復を導く要素としての日常生活ケアの具体的実践およびそのアウトカムについて、現行のモデルと比較した上で急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの試案を作成する。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
今年度は日常生活ケアに関する英文献の検討および急性期看護における日常生活ケアとそのアウトカムに関する国内外の文献検討を行い、日常生活ケアの定義の見直しおよび急性期にある患者の回復を導く要素を抽出し、整理することができた。しかし、COVID-19の影響により、授業内容の変更や実習等の対応に時間を要したため、本研究に十分な時間を確保できず遅れが生じた。また、感染拡大などの影響により専門家との会議日程の調整が困難であり、さらなる遅れが生じた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は国内外文献の先行研究の結果を整理し、急性期にある患者の回復を導く要素について専門家に意見をもらい、現行のモデルに合わせて再構成する。再構成した内容について急性期看護の専門家および理論開発の専門家と意見交換し、急性期にある患者の回復を導く日常生活ケアの実践的モデルの試案を作成する。本研究に取り組む時間を確保するため、業務内容の調整をするように対処する。また、専門家会議については、対面での調整が困難であった場合はオンライン会議とし、会議の機会を設けられるように対処する。
実践的モデルの試案ができ次第、倫理的手続きを行って急性期看護に熟練した看護師へのインタビュー調査を実施し、急性期にある患者の回復を導く実践事例を語ってもらい分析する。インタビューは対面での調整が困難な場合はオンラインでの実施も検討する。
|
| Causes of Carryover |
COVID-19の影響により、研究以外の業務を検討する時間の確保が必要であり、研究に費やす時間の確保が困難であった。そのため、アルバイトの雇用や専門家会議の実施やインタビューに向けた準備が難しく、2021年度の人件費・謝金などの諸経費等が残額となった。また、購入予定書籍が絶版となっており、古書での購入となったことや購入する物品の十分な検討時間の確保ができなかったため、物品費が残額となった。2022年度は、文献検討の成果発表および専門家会議の実施、インタビューの実施を予定しているため、物品費・郵送費・旅費・人件費等の諸経費を支出予定である。
|
Research Products
(1 results)
