2022 Fiscal Year Research-status Report
新人期看護師の看護実践能力習得－正統的周辺参加論によるモデル化－
| Project/Area Number |
20K19014
|
|---|
| Research Institution | Mukogawa Women's University |
|---|
Principal Investigator |
古川 亜衣美 武庫川女子大学, 看護学部, 講師 (70816727)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 新人期看護師 / メンタリング / 看護実践能力 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，卒後３年未満の新人期看護師の看護実践能力に対するメンタリング機能と，それに影響する職場学習風土について，正統的周辺参加論に基づきモデル化し，その妥当性を検証する．正統的周辺参加論がモデルとして実証できれば，実践共同体における職場学習風土の影響や，メンタリングの有効性を示すこととなり，現在，臨床現場において暗黙のうちに行われているメンタリングの顕在化・可視化にも役立つ．本モデルは，看護管理者に対して，新人期看護師の看護実践能力習得を促す支援体制や看護方式を考えるうえでの基礎資料となりうる．
当該年度においては，「新人期看護師におけるメンタリング機能の検討」についての論文執筆，発表を行った．昨年度に引き続き，新型コロナウィルス感染症の蔓延により，本研究の研究対象者に含まれる卒後１年目看護師が臨地実習に十分参加できない状態での入職となり，看護実践能力に影響を及ぼしている状況であることが推察されたこと，コロナ禍での大学教務や委員会活動，社会活動に伴い，研究時間の確保が困難となり，調査は見送ることとなった．
よって，Phase１である「新人期看護師におけるメンタリング機能尺度項目の修正」を2023年度に実施する．2023年度内には，Phase２の「新人期看護師におけるメンタリング機能尺度(短縮版)の信頼性・妥当性の検討」も同時に実施協力依頼施設を選定する．また，あらかじめ依頼施設には，協力可能かどうかをはがきによって打診するなどし，新卒看護師を含め，研究対象者である新人期看護師の負担についても最大限考慮する．Phase２の研究を2024年度の後期で実施し，分析を行いモデル化する．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2022年度も，新型コロナウィルス感染症の影響が続き，本研究の研究対象者である新人期看護師は臨地実習が十分な状態で入職できず，看護実践能力に影響がみられることが推察された．また，新卒看護師の院内教育も，コロナ禍での実施となっており，調査結果にも多大な影響を及ぼすと考え，調査を見送ることとした．また，大学内での学修機会の保障のため，体調不良欠席者の補講が例年に比べ大幅な時間となったことや医療現場での実習調整など，感染予防の必要性が高いことに伴い教務に費やす時間が多大であり，研究時間の確保が困難を極めたことが，研究の進捗状況を遅らせた大きな理由となった．
|
| Strategy for Future Research Activity |
第一研究のPhase1である「新人期看護師におけるメンタリング機能尺度項目の修正」として，尺度項目修正方法の検討と，文献検討を実施する．尺度項目の修正方法については，短縮版の作成方法として，古典的テスト理論による方法(尺度の測定精度を表す際に信頼性係数)か，IRT理論(テスト情報量が用いられる)かを，文献検討によって決定する．また医療現場の状況も鑑みながら，調査対象者の負担が少ないWEB調査の方法についても検討を行う．関西・関東以外の医療施設への協力依頼も視野に入れて，調査対象施設を200床の中規模病院に絞り，調査の実施に向けて準備を行う．
第1研究のPhase2の調査については，全国の卒後3年未満の新人期看護師に対し，無記名自記式質問紙調査を実施する．施設の外部研究責任者に対し，書面による研究協力を依頼し，了承を得たのち，調査対象者用の依頼書を送付する．第2研究の「新人期看護師の看護実践能力に影響するメンタリング機能と職場学習風土の検討」については，2024年度に実施する予定である．
|
| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染症対策によりオンライン開催が継続されたため，旅費が不要となった．また，病院での調査が実施できなかったため，調査にかかる費用や謝金も不要となった．次年度は，医療施設の状況を鑑みながら，文献検討と調査の準備を実施する予定である．そのため，調査費用と物品費用，謝金などが必要となる．またデータ分析のためのソフト，分析と結果考察に必要な論文や書籍，未購入の物品がある．調査依頼から施設への書類作成・郵送費なども必要である．
|
Research Products
(1 results)
