2020 Fiscal Year Research-status Report
工学的デバイスを使用した、臨床看護職者の用手的駆血手技における駆血圧差の実態
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20K19021
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Research Institution | Mukogawa Women's University |
Principal Investigator |
中島 一成 武庫川女子大学, 看護学部, 助教 (40769874)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 臨床 / 看護師 / 駆血圧 / 工学 / 実験 |
Outline of Annual Research Achievements |
当該年度は、医療機関等で実践的に日々上肢前腕静脈穿刺の業務に従事している臨床看護職者が用手的な駆血手技を実施した際の駆血圧力値の数値的データの取得に必須の工学的実験機材の準備が完了した。本研究でターゲットとする圧力値は、機器の測定可能範囲として初期設定されている値を超える比較的高い圧力値を想定しているため、機材の装置や内部設定を特注にて変更する必要性が生じたが、複数回における予備試験を得て、本研究の測定に必要な圧力値範囲(0~200mmHg)に設定が完了した実験機材の購入を予定通り研究費を使用し実施した。 また、事前の検討事項としていた当該研究における影響因子の検討を行った。具体的には駆血帯の種類、駆血帯を巻く際の強弱に対する実施者の意識、実施者の医療従事者としての臨床経験年数、医療従事者として勤務する医療機関での配属先や部署の特性、臨床で勤務する中での1日の採血や静脈穿刺の回数や頻度、穿刺を想定する血管の選定方法や知識、駆血帯を巻く対象部位の前腕や上腕の周囲径(細さ太さ)などの、本研究への直接的な影響の検討を実施し研究計画へ反映した。 2021年度は当初、実際に医療機関等で業務に従事する臨床看護職者への直接的なデータ収集を計画していたが、新型コロナウィルスによる感染状況拡大が依然として継続していることや医療機関で日々診療業務に従事されている医療従事者(特に本研究の対象とする臨床看護職者)の逼迫状況を考えると、今年度はデータ収集の具体的な時期や方法についての再検討や研究計画の変更が必要と思われるため、今後その点の修正を検討していくものとする。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究に着手した2020年度4月~現在までコロナ禍における感染状況終息の目途が立たない状況が継続している。 今年度はコロナウィルスの変異株による影響や度重なる緊急事態宣言の発令、医療機関の医療従事者がコロナウィルスの影響による業務の繁忙化や対応に迫られている状況において、本研究のような人(医療現場で実際に勤務している臨床看護職者)を対象とした医学的研究の実施は困難な状況と推察される。 現時点では、現在のコロナ禍における社会全体や最前線で業務に従事しておられる医療従事者の業務的負担を考え、感染の終息や沈静化が見られた時点で当該研究の再開を冷静に判断する必要があると考える。 来るべき研究再開に向けて、今年度は研究計画の修正および立案、当該研究に必須となる用手的な駆血圧力値をを測定するための実験機器の購入、データの解析に必要となるPCや解析ソフトの環境面の整備に取り掛かり、準備を終えた状況である。
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Strategy for Future Research Activity |
今後は、昨年度予定していた被験者を対象とする駆血圧力値のデータの収集を現在のコロナ禍の中でどのように実施していくかという課題に対し十分な検討後、実施していく計画とする。 具体的には、十分な感染対策のもと人を対象とする医学系研究(具体的には臨床で勤務されている医療従事者と対面化での駆血圧データ測定を実施すること)の実施ができるようになった時に備えて、感染対策を十分に講じたデータ収集の場所や環境(主にデータ測定機器の消毒など、設備面の対策)の整備、データ収集再開の判断においても、現在のコロナ禍における社会全体の動向を注視し、医療機関の繁忙状況や逼迫具合などを逐次見ながら、被験者である医療従事者(臨床看護職者)に身体的にも精神的にも負担がかからない状況や時期の見極め、対象施設の絞り込みや限定化等を熟考していく必要があると考える。
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Causes of Carryover |
データ収集に必要な実験機材の購入にあたり、当初予算を大きく見積もっていたため機材購入後の余剰金となったことにより生じた。次年度は実際に医療従事者を対象としたデータの収集の実施に注力していくため、余剰金は研究成果の学会発表や論文投稿、人件費・謝金に補填する形で使用をしていく計画とする。
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