2020 Fiscal Year Research-status Report
仮設住宅に暮らす循環器疾患をもつ人のセルフモニタリングを促す看護援助モデルの開発
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20K19026
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| Research Institution | Miyagi University |
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Principal Investigator |
勝沼 志保里 宮城大学, 看護学群, 講師 (10794323)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 災害 / 応急仮設住宅 / 循環器疾患 / セルフモニタリング / 看護援助モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、自然災害により自宅を失い、応急仮設住宅（以下、仮設住宅とする）で暮らす循環器疾患をもつ人のセルフモニタリングのパターンを明らかにし、災害支援活動を担う看護職者が循環器疾患をもつ人のセルフケアの自立を目指して行う、仮設住宅で暮らす循環器疾患をもつ人のセルフモニタリングパターンに基づく看護援助モデルの開発を目指す研究プロセスの一部である。
2020年度は、仮設住宅で暮らす循環器疾患をもつ人のセルフモニタリングパターンを明らかにするために、2017年度若手研究（B）研究課題「東日本大震災後長期避難生活における循環器疾患をもつ人の身体認識の構造化（課題番号17K17405）」の研究結果を踏まえて研究計画を作成し、研究倫理委員会へ申請および承認後、地震や水害等の自然災害により被災し仮設住宅で暮らす循環器疾患をもつ人を対象半構造化面接を行う計画であった。しかし、新型コロナウイルス感染症流行により、データ収集のための移動や対面での半構造化面接の実施が困難であり、かつ本研究の対象者の多くは、高齢者でもあるためインターネットの活用や遠隔システムによる面接も実施が困難であった。このため、新たな研究協力者の選定およびデータ収集方法の検討が必要になった。また、データ数の確保が困難になる可能性もあり、質の高いデータの確保を検討する必要があったことから、2020年度は、2017年度の研究から得られた結果を改めて見直し、不足しているデータを明らかにし、インタビューガイドの精錬、データ収集方法の検討を行い、研究計画書の再考を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度は、応急仮設住宅に暮らす循環器疾患をもつ人の半構造化面接を予定していたが、新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、データ収集の方法の検討が必要になり、研究倫理委員会への申請および承認後のデータ収集を実施することができなかった。このため、研究対象者およびデータ収集方法を検討し研究計画の変更を検討する。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度の研究の進行の遅れに伴い、2021年度は、研究倫理委員会への研究計画の申請、および承認後のデータ収集を行い、データ分析を行う。研究対象者の特性および抽出されたセルフモニタリングパターンから、看護援助モデルを適用する対象、災害の種類、時期を明確にし、看護援助モデルの目的を設定する。また、セルフモニタリングパターン毎の看護指針および具体的な看護援助を文献検討により抽出し、看護援助モデルを考案する。2022年度は、考案した看護援助モデルの妥当性、適用性、実践可能性を検証するために、災害看護および循環器疾患の看護の専門家や実践家と討議を行い、看護援助モデルを修正して開発を行う。
本研究は、半構造化面接による調査であるため、遠隔による面接方法およびデータ収集を行う地域も検討し研究計画を変更する。また、面接が実施できない場合は研究協力者の人数が限られるため、より質の高いデータを得られるよう、2017年度若手研究（B）研究課題「東日本大震災後長期避難生活における循環器疾患をもつ人の身体認識の構造化（課題番号17K17405）」の研究結果を改めて見直し、不足しているデータに焦点を絞った質問紙に修正し、データの質および信頼性を確保する。
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| Causes of Carryover |
研究の進捗の遅れに伴い、予算の執行にも遅れが生じた。今年度、新型コロナウイルス感染症の流行により面接調査が実施できず、当初予定していたデータ収集のための交通費、研究協力者への謝礼、テープ起こし、データ分析に必要な機器および分析ソフト、考察するための文献代を執行することができなかった。次年度の面接調査の実施方法を遠隔による方法も検討し研究計画を再考の上、遠隔による面接調査を実施できる機器（タブレット、インターネット接続機器等）の購入を行う。
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