The effect of psychoeducation to promote self-care ability of schizophrenic patients living in the community

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K19107
• Research Institution: Tokiwa University
• Principal Investigator: 池内 彰子 常磐大学, 看護学部, 准教授 (10458242)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 統合失調症療養者 / 地域生活 / セルフケア能力 / 心理教育 / 介入研究

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、地域生活を送る統合失調症療養者が、リカバリーを促進していく上で重要となるセルフケア能力の向上に着目し、地域生活を送る統合失調症療養者のセルフケア能力の向上をめざした心理教育プログラムを作成し、その効果を検証することを目的とする。
本研究は、以下の３つのプロセスから構成されている。第１段階として地域で生活を送る統合失調症療養者のセルフケアの実際の状況を把握する。次に第２段階として地域で生活をしている統合失調症療養者のセルフケア能力の向上をめざした心理教育プログラムを考案する。さらに、第３段階として地域で生活をしている統合失調症療養者にセルフケア能力の向上をめざした心理教育プログラムを実践しその効果を検証することである。
令和２年度は、第1段階として心理教育プログラムの内容を考案するために、研究対象者のニーズを把握する目的で実施するインタビューに向けての準備を行った。地域生活を送る統合失調症療養者に対し、日常生活においてうまくいかず困っていることはどのようなことなのか、また、それにどのように対応しているのか、心身の調子をどのように自己管理しているのか等の内容を含んだインタビューガイド作成に取り組んだ。インタビューガイド作成に際して、統合失調症療養者のセルフケア能力に関する文献の検討、および先行研究の検討を行った。文献検討の結果、慢性疾患患者のセルフケア能力の促進因子として指摘されている「自己効力感」「感情表出」「意識の変化」「自己決定」が地域生活をしている統合失調症療養者のセルフケア能力の向上につながる重要な概念であることが明確化された。
さらに、インタビュー対象者について、精神科デイケア、地域活動支援センター、就労支援施設の管理者にインタビュー対象者の紹介を依頼した。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

当初の研究計画では、令和2年度は心理教育プログラム作成の内容を検討するうえで基盤となる研究対象者のニーズ把握を行う予定であった。研究対象者のニーズとして、地域生活を送る統合失調症療養者が日常生活においてうまくいかず困っていることはどのようなことなのか、また、それにどのように対応しているのか、心身の調子をどのように自己管理しているのか等の内容を含んだインタビューを実施し、心理教育を通してどのようなセルフケア能力が促進されると、地域生活を送る統合失調症療養者のリカバリーの実現につながるのかを検討する予定であった。
しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大により、当初インタビュー対象者のリクルートを予定していた精神科デイケア、地域生活活動支援センター、就労支援施設等で、活動を中止した施設が複数でてしまい、インタビュー対象者のリクルートが難航し結果的にインタビューを実施できない状況に至った。

Strategy for Future Research Activity

今後の研究推進計画として、令和３年度は令和２年度に実施に至らなかった、心理教育プログラム作成の内容を検討するうえで基盤となる研究対象者のニーズ把握を行うための、地域生活を送る統合失調症療養者を対象としたインタビューを実施する。インタビューの実施においては、新型コロナウイルス感染症の拡大状況を鑑みながら感染予防対策を厳重に講じ、インタビュー対象者の要望に応じて、対面でのインタビューの他に、遠隔でのインタビュー方法も取り入れて実現をめざす。さらに、インタビューにより得られた知見を基に、地域生活を送る統合失調症療養者のリカバリー促進に必要となる、セルフケア能力の向上に寄与する心理教育プログラムを考案する。
また、令和４年度は、地域生活を送る統合失調症療養者を対象に、考案した心理教育プログラムを用いて介入し、心理教育プログラムの効果を検証する。

Causes of Carryover

当初の研究計画では、令和２年度は心理教育プログラム作成の内容を検討するうえで基盤となる、地域生活を送る統合失調症療養者のセルフケア能力に関するニーズ把握のためのインタビューを実施する予定であった　しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大により、インタビュー対象者のリクルートを予定していた精神科デイケア、地域生活活動支援センター、就労支援施設等で、活動を中止した施設が複数でてしまい、インタビュー対象者のリクルートが難航し、結果的にインタビューを実施できない状況に至った。そのため、インタビュー実施の準備として、ICレコーダーやデータ保存用のUSBメモリー、インタビュー依頼文書作成用の用紙等を購入し、備品費・消耗品費は使用したが、インタビュー実施に伴う旅費、人件費や謝礼、逐語録データ作成費を使用しなかった。
令和３年度は、令和２年度に実施できなかったインタビューを、新型コロナウイルス感染症予防策を厳重に講じた上で、対象者の要望に応じ遠隔でのインタビュー方法等を取り入れて実施する。したがって、令和２年度に執行できなかったインタビュー実施に伴う旅費、人件費や謝礼、逐語録データ作成費は、令和３年度に使用する計画である。