2020 Fiscal Year Research-status Report

Development and evaluation of gonadal dysfunction self-acceptance program for female AYA hematopoietic tumor survivors

Research Project

Project/Area Number	20K19167
Research Institution	Kanazawa University
Principal Investigator	太田良子金沢大学, 保健学系, 助教 (60832186)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Keywords	AYA世代 / がんサバイバー / 妊孕性 / 意思決定 / 女性
Outline of Annual Research Achievements	治療法の進歩により長期生存するがんサバイバーが増加し、家族形成期である15歳～39歳のAYA(adolescent and young adults)世代の性腺機能障害に関連する問題が顕在化している。本研究では、治療前に妊孕性温存を行う時間的猶予が無いため、治療後の性腺機能障害へのサポートニーズが高い造血器腫瘍に疾患を絞り、自己受容プログラムの開発と評価を目的としている。本年度は介入プログラムの基盤となる概念枠組みの設定を、先行研究より検討した。性腺機能障害により損なわれた、セルフコントロール感の回復と促進、将来生じる課題に向き合い、内在する力の自覚と強化のため、エンパワメントの概念に着目した。がん患者のエンパワメントの促進因子と阻害因子の概念図式を作成。不確かさの認知モデルを用いて、妊孕性への不確かさの認知から、専門家の情報提供と同病者との対話によるコーピング行動により適応を促すプログラムの作成を試みた。プログラム内容の検討の段階で、慢性的な妊孕性への不確かさと折り合いをつけるリプロダクティブヘルス領域の現象に適用困難なことが分かり、再検討を行うこととなった。 AYA世代の発達課題である自律性の観点から、将来直面する妊孕性の課題において、自律的な意思決定を重視し、意思決定の要素、「理解」「認識」「論理的思考」、「選択の表明」と密接に関わるヘルスリテラシーに着目した。妊孕性のヘルスリテラシー向上は、プレコンセプションケアの一環であり、健康女性に対して広く有用性が認められている。生殖期間が短縮された女性にとって、自律的に将来意思決定を行う準備性を高められることに主眼を置き、プログラム内容を検討する方針である。対象者の属性は、既存の研究で、がん種別に患者の思いに違いがあることは明確にされていないことにより、造血器腫瘍に限らないこととした。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 介入プログラムの基盤となる概念枠組みの設定を、再検討している段階であり、予定していた計画からやや遅れている。主要評価項目、副次評価項目も未定であり、概念枠組みの設定に合わせて尺度選定も必要である。理由として下記2点が挙げられる。 1.がん領域の課題解決と、リプロダクティブヘルス領域のウェルネスの視点が混在し、概念枠組みの設定に時間を要した。 2.また、COVID-19の感染まん延により、所属教育機関の演習・実習形式の大幅な見直しに、大きく時間を割くことを余儀なくされた。感染予防対策のための学生生活指導など、教育現場における、感染防止に費やす時間も要したため、研究時間の確保が困難だった。
Strategy for Future Research Activity	次年度中に基盤となる概念枠組みを設定し、プログラム開発を行う。心理学的に分析された人間行動学に基づき、場面・状況、行動のゴール、アウトカムを明確にし、プログラム設計を行う。主要評価項目、副次評価項目を明確にし、質問紙を作成。評価時期も明確にする。そのうえで所属機関の倫理申請を行い、プレテストの実施までを予定しているが、COVID-19のまん延の影響で、患者団体より調査協力が得にくいことが考えられる。今回の研究においては、対面ではなく、ICT活用したプログラムも検討し、場所を問わないことを強みに研究遂行していく。
Causes of Carryover	コロナウィルスの感染拡大の影響で、研究相談の県外移動に制限がかかった。Webミーティングで代替することにより、当初予算を計上していた交通費の執行ができなかったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額と令和3年度以降に請求する助成金については、介入プログラムをweb上で行うためのICT環境整備、ICTを活用したデータ収集の情報を得るための国内学会参加、インタビュー・質問紙依頼に伴う謝金などの経費に充てる予定である。