妊婦の胎児の健康状態の認識を通した助産師の看護実践教育プログラムの評価

2020 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K19168
• Research Institution: University of Yamanashi
• Principal Investigator: 浅野 浩子 山梨大学, 大学院総合研究部, 講師 (00794380)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: 助産師教育 / 遺伝看護 / 看護実践 / セルフケア行動 / 妊婦 / 不安 / 他者評価

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、周産期遺伝看護教育プログラムを受けた助産師が提供した看護実践の効果を評価することである。
また本研究の目標を、教育プログラムによる助産師の看護実践を評価すること、妊婦の評価を受け看護実践の質を他者評価することとし、目標に応じた2つの研究を行う。研究１では、教育プログラムを受講した助産師の胎児診断と看護に関する知識と実践を評価し、助産師の看護実践が一定以上の能力を獲得したかを明らかにする。また研究２では、従来の助産師のケアと、教育プログラムを受けた助産師のケアを提供した妊婦の状態を比較することによって看護実践の効果を評価する。
2020年度は、研究１で使用する教育プログラムを修正した。まず本研究の教育プログラムの原型となる、2018年度博士論文研究「周産期遺伝看護実践のパフォーマンス向上を目指す教育プログラムの開発」で作成した教育プログラムの結果を看護実践活動の質的分析結果と、授業設計の評価結果で2つの論文に分け、遺伝看護学会誌への論文投稿を行った。作成した教育プログラムは、高度実践助産師である、母性看護専門看護師にとって、看護実践や学習をへの動機づけを高く維持できるものであった。しかし学習の課題の多さ、実践に向けた目標設定や評価がしづらさがあり、プログラムの改善が必要であることが明らかとなった。調査結果と併せて査読時に遺伝看護の専門家より意見を得て、教育プログラムの改善を行った。
研究１では教育プログラムを一般の助産師を対象として実施できるよう、学習の課題を１つに絞り、また、学習目標も一律ではなく対象への看護実践経験のレベルに分け、段階的なステップで提示し、個人のレベルに応じて実現可能な範囲のチャレンジ目標を選択してもらうように設計を変更した。今後はまず研究2の教育プログラム前のケアを受けた妊婦の調査を行い、教育プログラム後のケアとの比較を行う計画である。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

教育プログラム設計の前段階として、博士論文の投稿を行い、査読者の意見を得て教育プログラムを改善する予定であった。しかし査読と修正に時間がかかり、2021年8月発行予定の遺伝看護学会誌第19巻2号の収録となった。教育プログラムの実施と評価を行い、再設計する過程は、教育プログラムの開発に必要な工程であり、やや計画は遅れ気味ではあるが、今後も計画に沿って進める予定である。2020年度は本研究の準備として、研究計画書の作成と、施設の倫理委員会提出、倫理委員会承認後対象者をリクルートする施設にアプローチできるよう準備を進める計画であった。研究計画書の作成は教育プログラムの修正以外はできているため、早急に倫理委員会に提出し、承認後2021年度の計画を進めたい。

Strategy for Future Research Activity

倫理委員会の承認を待つ間にも対象者をリクルートする施設との調整を進め、2021年度の計画である、研究2の従来の助産師のケアによる妊婦の調査を年内には実施できるようにする。年間の分娩件数300～400件の施設３～4施設の協力が得られれば、対象数として十分なサンプルサイズが得られると考える。また年度内には従来の助産師のケアの調査を終え、教育プログラムに参加する助産師のリクルートを進める。

Causes of Carryover

2020年度実施予定の妊婦の調査を実施していないため、調査の準備に必要な物品や書籍にしか使用額が生じなかった。またCOVID-19 の感染拡大により、オンラインによる学会開催により旅費が発生せず、無料や安価な研修会も増えたため、予測より研究の関連学会への参加費用が少なかった。次年度は、感染予防を踏まえた教育プログラム計画として、ZOOMやMoodle、Vimeoなどのオンライン授業や動画配信ツール等の有料システムや、オンライン講義の参加者のWEBカメラの費用の準備費用として使用する。