就労更年期女性への認知再構成を取り入れた健康教育プログラムの開発

2023 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 20K19181
• Research Institution: University of Shizuoka
• Principal Investigator: 永谷 実穂 静岡県立大学, 看護学部, 准教授 (10369548)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2025-03-31
• Keywords: 就労更年期女性 / 健康教育 / 認知の再構成 / 更年期 の捉え方

Outline of Annual Research Achievements

本研究は、就労更年期女性を対象とした健康教育プログラムを更年期への認知の視点からその効果を検証し、WEBにおける健康教育教材の開発を行うことを目指すことが目的である。
研究期間は2020年度から2023年度の予定であった。COVID-19の感染状況の影響により対面における健康教育プログラムが実施できない状況となり研究が遅延した。また、研究期間の延長により、研究倫理審査の再審査が生じ、健康教育プログラム実施が大幅に遅れた。健康教育プログラムの実施向けて、研究協力者への準備を行い、実施予定を計画している。研究倫理申請の期間は、健康教育プログラム内で使用しているワークシートの内容の文章の修正を図った。
今後は、①セルフヘルプにおける健康教育プログラムを実施し、実施後の効果検証を行う。②効果検証のデータ結果、健康教育プログラム内容の検討および介入効果の有用性について検討していく。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

COVID-19の感染拡大に伴い、対面での健康教育プログラムの実施が行えない時期が続いた。そのため、研究期間が延長し、研究倫理申請を再度行い時間を要し、健康教育プログラムの実施が遅れた事が理由である。

Strategy for Future Research Activity

新型コロナ感染症法上の分類が2類相当から5類となる方針となった。対面における健康教育プログラムの実施が可能になったため、健康教育プログラムを実施し、データ収集、結果の分析を行う。分析結果に基づき、健康教育プログラム内容の検討を行う。

Causes of Carryover

COVID-19の感染拡大の影響により、対面における健康教育の介入が実施できず予定通りの研究計画の遂行が不可能になった。そのため、次年度は健康教育を進めるための必要経費としての使用額が発生した。
2024年度の研究における使用計画は、①セルフヘルプにおける健康教育プログラムを実施し、実施後の効果検証：ここでは、健康教育資料印刷費用品・資料用文具、謝礼、効果測定用のソフトの購入に使用する。②効果検証のデータ結果を踏まえて、セルフヘルプにおける健康教育プログラム内容の検討：ここでは、検討にあたりすでに健康教育に認知行動療法を取り入れている機関へのヒアリングのための予算（謝礼、交通費）として使用する。③セルフヘルプにおける健康教育プログラム内容についての検討後、介入の方法の検討・教材の開発。④その他：情報収集としての研修会の参加。成果発表の準備に必要な経費、旅費として使用する予定である。