2020 Fiscal Year Research-status Report
回復期リハビリテーション病院における認知症多職種退院支援プログラムの開発
Project/Area Number |
20K19248
|
Research Institution | International University of Health and Welfare |
Principal Investigator |
安田 真美 国際医療福祉大学, 成田看護学部, 教授 (50336715)
|
Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
Keywords | 認知症 / リハビリテーション病棟 / 多職種連携 / 在宅復帰 |
Outline of Annual Research Achievements |
認知症は記銘力、理解力の低下を伴うため、リハビリテーション内容の理解や日常生活動作につなげることが難しく、認知症を有していることは在宅復帰を困難にしている要因の1つであると考えられる。回復期リハビリテーション病棟・病院では、様々な職種が連携して患者に関わり、在宅復帰を進めている。そのため、それぞれの職種の専門性を活かしながら、認知症を有している患者・家族の意向を尊重した在宅復帰支援が必要であると考えた。 そこで、回復期リハビリテーション病棟・病院に入院中の認知症を有する患者のリハビリテーション効率、在宅復帰率の向上を目標とした、回復期リハビリテーション病棟・病院における認知症多職種退院支援プログラムの開発を目的として研究を進めてきた。 2020年度は、回復期リハビリテーション病棟・病院において認知症を有する患者のリハビリテーション効率、在宅復帰率を妨げる要因は何であるのかを明らかにすること、認知症ケアを行う上での課題明らかにすることを目的に主に文献検討を実施した。認知症の重症度が影響していること以外に、家族関係が大きな要因であることが示唆された。在宅復帰率を高めるためには家族の協力が重要であるが、家族関係の支援への困難さが分かり、支援の時期、方法等、家族関係に合わせた検討の必要性が考えられた。 認知症ケアを行う上での課題は、リハビリテーションの目的である活動レベルを向上させるような働きかけを行うことにより、転倒などの危険性が増してしまうことなどが挙げられていた。活動レベルの向上と安全性の確保についての課題に対する介入が必要であると考えられる。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2020年度は、回復期リハビリテーション病棟・病院において認知症を有する患者のリハビリテーション効率、在宅復帰率を妨げる要因は何であるのかを明らかにすること、認知症ケアを行う上での課題明らかにすることを目的に、文献検討および回復期リハビリテーション病棟・病院職員へのプレインタビューを予定していた。文献検討内容も同時に多職種にて検討会を予定していた。しかし、COVID-19の影響により、検討会、プレインタビューを中止せざるを得なくなり、オンラインでの実施も計画したが、対象施設がCOVID-19対応のため時間を取ることが難しく実施できなかった。 オンラインでの検討会の代わりに、文献検討に関する意見交換をメールにて実施したが、タイムリーな意見交換、課題抽出までは難しかったと考える。
|
Strategy for Future Research Activity |
2021年度は回復期リハビリテーション病棟・病院に勤務する看護職、介護職、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、相談員を対象としたフォーカスグループインタビューを実施する予定である。オンラインでの実施を計画しており、時間調整が困難な場合は個別インタビューに変更予定である。インタビューにて、認知症を有する患者のケア上の課題、在宅復帰を阻害する要因、リハビリテーション効率を阻害する要因について抽出する予定である。さらに、認知症を有する患者のリハビリテーション、在宅府復帰を進めるうえで必要と考える支援についても検討する予定である。 また、同時に2020年度にオンラインでの文献検討会、勉強会も実施予定である。その際、COVID-19 の影響にて出席できない協力者がいると考えられる。オンラインでの検討会の様子を録画し、動画視聴後に意見を述べていただくなどし、全職種での意見交換ができるように工夫することを考えている。
|
Causes of Carryover |
2020年度計上していた旅費はCOVID-19 の影響により、研究協力者との打合せに出向くことができず、また、学術学会もオンラインとなり旅費の支出が無くなった。また、人件費・謝金等は、COVID-19 の影響により、文献検討会、プレインタビューが中止となり、テープ起こし代、資料整理・インタビュー協力の謝金の支出が無くなったため、当該助成金が生じた。 2021年度には、フォーカスグループインタビューはオンラインでの実施を計画しているが、研究協力者との打合せは対面を計画している。打合せための旅費、研究協力者への謝金、インタビュー結果のテープ起こし、資料整理などの人件費等に使用する予定である。
|