地域で暮らす認知症高齢者の生活支援に向けたコーディネーションの影響要因の探索

2021 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 20K19249
• Research Institution: Osaka Prefecture University
• Principal Investigator: 岡野 明美 大阪府立大学, 看護学研究科, 准教授 (20718118)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2022-03-31
• Keywords: コーディネーション / 地域包括支援センター / 認知症高齢者 / 尺度

Outline of Annual Research Achievements

認知症高齢者の生活支援に向けた地域包括支援センターのコーディネーションの現状と課題を明らかにし，必要な対策の示唆を得ることを目的に本研究を実施した．研究対象は，地域包括支援センターに従事する4職種で，全国地域包括を系統抽出法で3 分の1程度1800施設抜粋し，郵送法による無記名自記式調査を2020年10月～11月に行った．調査内容は，個人属性，認知症高齢者の生活支援に向けた地域包括支援センター保健師のコーディネーション尺度，地域活動等である．分析方法は，①尺度の汎用性の検証として項目分析，信頼性(Cronbach’s α係数），妥当性（探索的因子分析・既知グループ法・基準関連妥当性）を行った．②実態把握として，尺度項目の回答割合を低群・中群・高群に分け，4職種合算と各職種で算出した．③コーディネーションとの関連要因は，個人属性，地域づくり活動との関連についてMann-Whitney U検定を行った．職種間の比較はKruskal-Wallisを行った．結果は，356名を分析対象とした（有効回答率19.8％）．尺度の汎用性の検証は，項目分析では除外項目がなく，信頼性，妥当性が確認された．コーディネーションの現状は，認知機能の低下医が生活に与える影響をアセスメントして介護保険制度利用へのコーディネーションは一定できていた．一方BPSDのある認知症高齢者の実態把握，権利擁護，治療再開，内服支援，地域住民に協力を得る，第3因子全項目が不十分であった．関連性の探索では，経験年数，地区ケア会議，地域診断に有意差が認められた．職種間比較では，第1因子に社会福祉士と看護師間に，第2因子では社会福祉士と主任ケアマネジャー間に有意差が認められた．
考察：サービスにつなぐことが困難な認知症高齢者のコーディネーションには，地域包括職員のチームアプローチが求められ，その形成に課題があると考える．