2020 Fiscal Year Research-status Report
介護老人保健施設におけるスキン-テア予防策の構築ー援助者の認識する発生状況からー
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20K19252
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| Research Institution | Tenshi College |
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Principal Investigator |
小島 有沙 天使大学, 看護栄養学部, 助教 (40736443)
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2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | スキンテア / 高齢者看護 / 介護老人保健施設 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
スキン-テアは、摩擦・ずれによって皮膚が裂けたり、剥がれたりする真皮深層までの皮膚損傷(部分層創傷)であり、主に高齢者の四肢に発生する。本研究は、介護老人保健施設で勤務する看護職・介護職が認識するスキン-テア発生状況について明らかにすること、およびそこから示唆を得て、介護老人保健施設における効果的なスキン-テア予防策を構築することを目的としている。2020年度は以下の段階まで研究を実施している。
【Phase1】
2019年度に実施した介護老人保健施設に勤務する看護師・介護士へのインタビューの結果から、スキン‐テアの発生状況の実態を調査し、援助者が認識する「スキン-テアの発生時の状況」、「スキン-テアの予防」についての内容の分析を行った。調査結果から、①高齢者の活動を拡大していくための日常生活援助においてこそスキン-テアが発生しやすいという「生活の場である介護老人保健施設の特徴」、②認知症高齢者独自の発生要因、③施設設備や人員配置などの「環境要因」、④援助者および高齢者自身もスキン-テア発生時に気付かないという状況が「発生状況が不明な事例の要因」となっていることが明らかとなった。なお、Phase1の結果については2021年7月に学会発表(演題登録済)予定である。
【Phase2】
介護老人保健施設にてアンケート調査を行うため、Phase1の結果から調査表を作成し、所属施設の倫理審査委員会の承認を得ており、現在プレテストの段階である。
なお、この研究を遂行するにあたって。補助金を用いて文献複写およびデータの保守管理のためのノートPCを購入した。アンケートに用いる用紙、文献は所属施設の研究費を利用している。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
当初の計画では、2020年度に上記Phase2の介護老人保健施設に勤務する看護職・介護職を対象としたアンケート調査の実施まで完了する予定であった。
しかし、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、所属する看護学科の臨地実習計画を新型コロナウイルス感染症対策を踏まえて修正、臨地実習中止後の複数の学内実習案の準備(事例作成等)、遠隔授業の切り替え対応などにより教育に要するエフォートが予定よりも大幅に大きくなってしまった。
また、北海道において複数回にわたる新型コロナウイルス感染症の感染拡大が生じており、介護老人保健施設を対象とした調査が困難となってしまっていた。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度：【Phase2】介護老人保健施設に勤務する看護職・介護職を対象としたアンケート調査を実施する予定である。現在、研究計画書が所属施設の倫理審査委員会にて承認を得て、プレテストの段階である。
現時点において北海道は緊急事態宣言が発令されており、高齢者施設ではクラスターが散発している状態である。高齢者施設での調査は現時点では対象にとって負荷であり、回収率も見込めない状況である。高齢者へのワクチン接種が進み、感染拡大が落ち着いた段階ですぐに調査を開始できるように準備をしていく。
2022年度：【Phase3】では【Phase2】のアンケート調査の結果から、介護老人保健施設における対策の検討を行う。専門家である皮膚・排泄ケア認定看護師の助言を得ながら、協力施設で実施可能な方法について看護管理者と検討して予防策を構築する。また協力施設1施設においてパイロットスタディを行う。
2023年度：【Phase4】構築した予防策を協力施設1施設において実施し、介入前後の効果を検証する。
【研究を遂行する上での課題】本研究は介護老人保健施設において介入研究を行う予定である。2年後の2023年を本格的な介入研究の実施時期と計画を修正したが、その時点で介入研究ができるほどに新型コロナウイルス感染症の感染拡大が収まっているかは不明である。その際には、介護老人保健施設において有効と考える援助技術の研究に切り替え、介護老人保健施設において介入研究が可能となった際にすぐに実施できるための基盤研究とする。
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| Causes of Carryover |
2020年度はコロナ禍による教育へのエフォートの大幅な増加および感染拡大による緊急事態宣言発令に伴う老人施設での調査が困難となる等により、研究に大幅な遅延が生じた。
2021年度は、感染状況が落ち着いたタイミングで介護老人保健施設にてアンケート調査を実施する。アンケート調査実施に伴う郵送費や謝礼、発送準備・データ入力による人件費、データ分析のための統計ソフトウェアなどに助成金を使用する予定である。
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