2020 Fiscal Year Research-status Report
脳機能計測の指標を用いた運動恐怖の病態解明：客観的評価と治療法の開発を目指して
| Project/Area Number |
20K19306
|
|---|
| Research Institution | Nagoya University |
|---|
Principal Investigator |
吉田 彬人 名古屋大学, 医学系研究科(保健), 助教 (70849900)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Keywords | 慢性疼痛 / 脳機能解析 / 運動恐怖 / 情動 / リハビリテーション |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
慢性疼痛に対して認知行動療法やAcceptance & Commitment Therapyを基盤とした疼痛日誌を用いた介入効果について網羅的に文献検索を実施した。当該介入は、「精神的症状を改善し適切な行動変容を導くこと、価値に沿う活動を活性化させること」を目的としているものであった。国際生活機能分類に準拠して介入効果を体系化した。健康状態では、身体的・精神的Quality of life（QOL）が改善されなかった項目として報告された。心身機能・身体構造では、歩行時疼痛、破局的思考、不安、抑うつが改善された項目として報告され、安静時疼痛、自己効力感、疲労感、睡眠障害、精神的苦痛が改善されなかった項目として報告された。活動では、生活習慣（ルーティン活動、運動習慣、セルフケア等）、1日あたりの平均歩数、1日あたりの身体活動時間、作業遂行度、作業満足度が改善された項目として報告された。参加では、他者との会話、社会参加が改善されなかった項目として報告された。環境因子では、第三者による症状理解、入院期間の短縮が改善された項目として報告された。個人因子では、生活上の価値観（家族、友情、健康、仕事等）、疼痛受容、症状理解が改善された項目として報告された。これらは、ランダム化比較試験2編、非ランダム化比較試験1編による結果であり、非侵襲的で非薬物的な介入によって、慢性疼痛に関連する精神症状や活動制限の改善が期待できることが明らかとなった。本研究の目的である、慢性疼痛関連情動の定量的・客観的評価指標が開発が達成されることで、現行の治療・介入の効果判定や有効性の検証がより発展することが期待できる。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
計測環境の整備は完了した。本研究では慢性疼痛を有する患者を対象としており、特に高齢者を想定している。愛知県におけるCOVID-19感染者数は2020年4月から5月にかけて最初のピークを迎えた。この時期最大の感染者数は500人を超えたが、6月初旬から7月中旬にかけて新規感染者数は一日あたり10人未満と感染縮小の傾向にあったが、研究対象者や患者リクルートの協力機関は、感染対策の徹底と行動自粛を強固にしていた時期と推測される。その後は、7月末から8月初旬に新規感染者数が一日あたり200人未満のピークを迎え、10月初旬には新規感染者数が一日あたり10人程度となったものの、その後は増加の一途を辿り、2021年1月には新規感染者数が一日あたり350人程度のピークを迎えた。その後3月にかけて減少傾向であったが、転じて3月末より再び増加傾向となった。患者リクルートの協力機関（複数施設）との連絡を随時行っていたが、上述の通り、社会情勢の影響を受け、研究対象者の協力が得られない状況が続いた。
|
| Strategy for Future Research Activity |
ワクチン接種が開始されていることから、患者リクルートの協力機関との連携を強化しながら、実際のデータ計測を開始したいと考えている。所属機関の研究活動指針に準じて、患者リクルートを行い、データ計測前後の体調確認や、データ計測時のマスク着用、手指消毒等の感染対策の遵守を行う。患者リクルートの協力機関との密な連携を行い、感染拡大源とならないよう予防に努める。このような対策を研究対象となる患者にも丁寧に説明し、研究協力が得られるよう努める。
|
| Causes of Carryover |
当初予定していた計測機器（PAINVISION）の購入金額が、当初予定していた金額よりも大きくなった。データ計測のために必要な機器であるため、データ計測開始に影響が生じないよう、次年度使用額の一部を前倒しで使用して機器の購入金額に充てた。差し引かれた次年度予算については、情報収集や成果発表のための学会参加予算として考えていたものに該当するが、COVID-19の影響のためオンライン学会が多く開催されている現状を踏まえ、交通費や宿泊費を必要としない状況であることから、次年度以降の研究計画や予算使用計画を大きく変更する可能性は低い。
|
