2021 Fiscal Year Research-status Report
地域在住高齢者の生活・就労におけるプレフレイル改善促進因子の解明
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20K19364
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| Research Institution | Osaka Kawasaki Rehabilitation University |
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Principal Investigator |
今岡 真和 大阪河崎リハビリテーション大学, リハビリテーション学部, 講師 (40780961)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | プレフレイル / 地域在住高齢者 / 就労 / 生活習慣 / 運動機能 / 認知機能 / フレイル / 抑うつ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
プレフレイル高齢者に特徴的な生活背景や運動習慣、そして就労状況は影響を与えるのか？」、「プレフレイルから健常に移行させる促進要因はあるか？」という研究疑問を解決すべく計画を立案していたが、新型コロナウィルス感染症によるパンデミックとなり、大学の感染対策レベルが高くなり、地域在住高齢者の実測調査を行うことが難しい状況となった。そのため、郵送法による調査を行いコロナ禍における地域在住高齢者の外出自粛とフレイル、抑うつ、ロコモティブシンドロームの悪化について調査をした。その結果、対象者504名のうち、郵送にて回収された解析対象者は258名（回収率：56.2%）であった。ロコモ25の得点は事前9.87点±6.25点から事後11.78±10.23点へと有意に増加していた．また，ロコモ25の下位項目では、活動参加の項目が有意に点数増加していた。一方、抑うつ傾向の変化は見らなかった。なお、緊急事態宣言中に外出自粛をしていた者は249名（96.5%）であった（「地域在住高齢者における緊急事態宣言後のロコモ度，抑うつ状態の変化について理学療法ジャーナル．第56号．2021年9月29日受理」）。また、オンラインなど非対面による取り組みが加速したため、その社会情勢を勘案してオンライン使用状況について調査した。その結果、対象者235名における緊急事態宣言中の外出自粛した者は227名（96.6%）であり、現在の体調について「良い」、「まあまあ良い」、「普通」に該当した者が212名（91.6%）であった。次に、オンライン動画活用状況では「オンライン（インターネット）で体操や運動の動画を見ていますか」について、“はい”と回答した者は全体で12.8%であり、デバイスの保有状況はスマートフォンが131名（55.7%）、タブレット18名（7.6%）、パソコン18名（7.6%）であった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症拡大による緊急事態宣言の発令や蔓延防止措置のため、実測の運動機能調査日程がすべて延期となっているため。
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| Strategy for Future Research Activity |
夏には2年ぶりに健診事業の本格的な再開を計画しており、現在その準備を鋭意行っているところである。また、プレフレイルから健常に促進する要因を分析して、2022年の秋から冬には3か月程度の運動介入教室を実施する予定である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウィルス感染拡大のため、地域における大規模な調査研究が実施できない状態であった。そのため、予定していた対面による運動機能、認知機能検査が行えず計上していた人件費をほぼ使用しない状態であった。2022年度夏には、500名規模の健診事業を実施する予定としており、遅延しているが計画的に予算を活用して研究活動を進める。
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