2020 Fiscal Year Research-status Report
地域在住高齢者の余暇活動の実態と、目標指向型プログラムが認知症予防に及ぼす影響
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20K19467
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| Research Institution | Chubu University |
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Principal Investigator |
谷利 美希 中部大学, 作業療法実習センター, 助教 (40612669)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 余暇活動 / 社会参加 / 地域在住高齢者 / 社会的孤立 / 抑うつ / 認知機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
地域在住高齢者の余暇活動・社会参加と，認知機能・認知症危険因子についての実態調査を進めた．ただし2020年度の余暇活動・社会参加の実態には，感染予防対策による影響が大きく，認知機能との関連を捉えることは難しいと考えた．一方で，高齢期の社会的孤立や抑うつは認知症危険因子であり，外出や対人交流は高齢者の健康に影響することが明らかとなっており，感染予防のための行動自粛は，高齢者の健康への悪影響が懸念された．これらより，2020年度はCOVID-19流行前と現時点での余暇活動・社会参加の変化を把握し，その変化と，認知症危険因子である社会的孤立および抑うつとの関連について主に調査した．
調査内容は，①質問紙：属性，Activity Card Sort-Japan version(ACS-JPN)，社会的孤立度(LSNS-6)，生活空間(LSA)，抑うつ(GDS-15)，健康関連QOL(SF-8)，簡易フレイル指標，②面接：iPadによる認知機能評価，③実生活場面：活動量計(omron,BC-HJA750C)を1週間装着，とした．ACS-JPNは，手段的日常生活活動・レジャー身体低負荷・レジャー身体高負荷・社会文化活動の4領域ごとに現在と以前の活動実施数を定量的に評価できる．マニュアルに従いCOVID-19流行前と調査時の活動実施数の変化率(活動保持率)を算出した．
A地区老人会会員107名に質問紙を配付し，有効回答81名のうち，要介護認定者を除く77名について解析を行った．取得データ間には先行研究同様の相関を認めた．活動保持率は有意に低下し，その影響は自宅外での実施が想定される活動に強く認められた．活動保持率と抑うつ度には有意な負の相関があり，領域別には社会文化活動の保持率と抑うつ度に負の相関があった．また，回答を得た対象者のうち，33名は面接および実生活場面調査によるデータを取得した．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
感染症予防対策の影響もあり，調査の開始が遅れ，対象者数も少なかったが，第1段階の実態調査は実施できた．現在は，追跡調査および対象地区全戸調査の計画を進めている段階である．
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| Strategy for Future Research Activity |
感染症予防対策により大規模な面接調査が困難な状況であるが，今後はさらなる解析を行い，追跡調査および対象者を拡充する．具体的には，対象地区の社会福祉協議会に研究協力を依頼し，大規模な実態調査を行う予定である．加えて，感染症予防が求められる中，地域在住高齢者の活動・参加推進の方策について検討を進める．
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| Causes of Carryover |
COVID-19の影響により，参加を予定していた学会は中止もしくは遠隔開催となり，旅費が必要なくなった．また，面接調査で使用するiPadについて，複数台の購入を予定していたが，感染症対策のため大規模な面接調査を実施しなかったため，2020年度は購入を見送った．2021年度は，感染症対策を講じて，適した場所・協力員を確保し実施予定である．また，質問紙調査の対象者数を大幅に増加するため，物品費に充てる計画である．
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