2021 Fiscal Year Research-status Report
地域在住高齢者の余暇活動の実態と、目標指向型プログラムが認知症予防に及ぼす影響
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20K19467
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| Research Institution | Chubu University |
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Principal Investigator |
谷利 美希 中部大学, 作業療法実習センター, 講師 (40612669)
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2020-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | 余暇活動 / 社会参加 / 地域在住高齢者 / 社会的孤立 / 抑うつ / フレイル / 認知症危険因子 / 健康関連QOL |
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| Outline of Annual Research Achievements |
地域在住高齢者の余暇活動や社会参加の実態を，Activity Card Sort-Japan version（ACS-JPN）を用いて定量的に調査し，認知症危険因子との関係を検証した．
具体的に，2020年度の追跡調査及び対象者拡充による新規調査を行った．対象者を拡充した理由は，研究結果の一般化可能性を高めるためである．調査内容は，①質問紙：属性，ACS-JPN，社会的孤立度（LSNS-6），健康関連QOL（SF-8），フレイル度（CHS基準），②面接：iPadによる認知機能検査（NCGG-FAT），握力，とした．ACS-JPNは，手段的日常生活活動（以下，IADL），レジャー身体低負荷，レジャー身体高負荷，社会文化的活動の4領域別に活動実施数および活動保持率を算出できる．
質問紙は，町内会自治会協議会の協力を得て，全戸1606戸に2部ずつ配付し，769通回収した（期間：2021年10～11月）．対象地区の高齢化率（45.0%）により，回収率概算は53.2%である．面接の同意は139名であったが，予定していた面接調査は感染拡大のため実施できなかった．2022年3月末より順次，面接を開始している．
質問紙による追跡が可能であった43名（平均77.9（SD= .80）歳，男性22名，女性21名，同居形態：独居7名，同居者有35名，不明1名）の解析結果によると，2020年と2021年の比較では，ACS-JPN 4領域の活動実施数はIADLを除いた3領域が有意に上昇し，フレイル度は悪化し，健康関連QOLには差がなかった．また，一般化推定方程式により，各活動の実施には，同居者の有無や健康関連QOLの影響度が高いことが示された．2021年の調査時は感染者数が減少傾向であったため，活動実施数が上昇したと考えられたが，フレイル度は悪化しており，2020年の行動自粛の長期的影響が示唆された．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症拡大の影響により，対面による調査の開始が遅れた．また，感染による重症化リスクの高い対象者群であるため，余暇活動の種類や方法，参加人数に制限がある状態が続いている．本研究目的を達成するためには，社会的背景を踏まえた研究計画（介入方法）の修正が必要と考えている．
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は，感染症予防対策の上，面接調査を完了し，新たな解析および論文化を進める．また，感染症予防のための行動制限は未だ継続しており，本研究実施にあたっては，高齢者の余暇活動の変化を捉え，それによる心身への影響を考慮することが不可欠である．したがって，今年度の解析結果を踏まえて，研究計画を修正する．具体的には，継続的な観察のため，同様の対象者の追跡調査を行う．また，社会的背景を踏まえた支援の必要性の明確化，支援内容の具体化を目指し，感染症流行中および流行後の，地域在住高齢者の主体的な活動・参加の変化を領域別に把握する．その上で，認知機能および認知症危険因子の変化との関連を明らかにする．さらに，目標指向の活動・参加の場を設けるには，当事者団体や自治体との連携，既存の場の活用，使い慣れたツールの活用，ICT利用の検討等が必要である．
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| Causes of Carryover |
感染症流行の影響により，2021年度は面接調査が実施できず，2022年度に延期された．面接調査に必要な経費は2022年度に使用する．
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