2023 Fiscal Year Research-status Report
地域在住高齢者の余暇活動の実態と、目標指向型プログラムが認知症予防に及ぼす影響
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20K19467
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| Research Institution | Chubu University |
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Principal Investigator |
谷利 美希 中部大学, 生命健康科学部, 講師 (40612669)
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2020-04-01 – 2025-03-31
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| Keywords | 活動と参加 / 地域在住高齢者 / 認知機能 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，地域在住高齢者の主体的な活動の実施と，認知機能および認知症危険因子との関係性を検証する．R5年度は，R3年度調査の追跡調査を実施した．R3年と同様に，町内会自治会協議会の協力を得て，高齢者以外も含む全戸に質問紙をポスティングし，687通回収した（期間：R5年10～11月）．対象地域の高齢化率は45.8%であり，概算回収率は46.7%となった．1年以内の入院歴がある者，要介護認定者，65歳未満の者を除外し，研究対象者は557名となり，そのうち，欠損値のない535名が分析対象となった．
R3年(n=564)とR5年(n=535)の群間比較の結果，性別・年齢・同居形態・就労状況に差はなかった．また，基本チェックリストの下位項目による運動器の機能・主観的認知機能・抑うつ気分，LSNS-6による社会ネットワーク量，SF-8による健康関連QOLの身体的側面の群間差はなかった．一方，活動実施状況評価Activity card sort-Japan versionによるIADL，身体的負荷の高い余暇活動，社会文化的活動の各実施率と，健康関連QOLの精神的側面はR3年よりR5年の方が有意に高かった(p<0.001)．身体的負荷の高い活動や社会文化的活動には，外出や人との交流が含まれるため，感染症予防対策の緩和の影響が考えられた．また，本研究のR2年からR3年にかけて悪化した健康関連QOLの精神的側面がR5年で改善しており，活動量や活動範囲の増加による影響が考えられた．
R3年とR5年において追跡できた対象者は277名（追跡率46.4%）であり，活動参加と認知機能の因果関係について分析を進める．さらに，同意を得た方を対象に面接調査を行っており，すでに105名の面接調査を終えた．面接調査では客観的認知機能検査を実施しており，主体的な活動量の改善と認知機能との関係性について解析を行う．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
R3年度の大規模調査が感染症対策のため予定より遅れたため，追跡調査を含めた計画が後ろ倒しとなった．R5年度に質問紙調査と面接調査はおおよそ終了したが，面接調査の一部はR6年度に繰り越しとなる．
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| Strategy for Future Research Activity |
R6年度は，同意を得ている面接調査対象者との日程調整の上，訪問調査を実施する．また，質問紙調査と面接調査の結果をまとめ，対象地域の回覧版にて報告する．同時に，分析対象者の解析を進め，論文投稿を行う．
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| Causes of Carryover |
R2年からR4年にかけて，感染症予防対策を講じるため，本研究の計画を見直した．それにより，R6年度に一部の調査を継続して実施する必要性が生じた．
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